給料手取りが少ないと思ったら読むべき！
手取りが少ないと感じている人は、周りの人の給料が気になるのではないでしょうか？
この記事では、手取りとは何かという基本を踏まえ、手取りの平均額を紹介します。
また、手取りが少ない場合の対処法を解説します。
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そもそも手取りってなに？
手取りが少ないかどうかという話しの前に、そもそも手取りとは何かを理解しておく必要があります。
分かっている人にとっては当たり前のことかも知れませんが、何となく理解しているけれども詳細は知らないという人も少なからずいらっしゃるようです。
ここでは、「月収と手取りの違い」「給与で支給されるもの例」「給与から控除されるもの」について理解を深めましょう。
また、給料の内訳や手取りは、給料明細を見れば一目瞭然であることや、給料のおよそ8割が手取りであるという目安も解説します。
月収と手取りの違い
給与（給料）の話しをすると、月収といういい方や、手取りといういい方があり、区別がつかない人もいらっしゃいます。
簡単にいうと、月収は会社から支給される給与の総額であり、基本給に加えて残業代や、その他の手当などが含まれます。
手取りとは、給与から後述する金額を控除された残りの額を指します。
つまり、給与のうち、あなたの手元に実際に入ってくる金額のことを手取りというのです。
給与で支給されるもの
ひと口に給与といっても、支給されるものの中身には、さまざまな種類があります。
ぜひ、給与明細と見比べながら、以下の内容を知っておきましょう。
| 給与として支給されるもの | 内 容 |
|---|---|
| 基本給 | 毎月継続的に支払われる賃金 |
| 歩合給 | 成果に基づいて支払われる賃金 |
| 時間外労働手当 | 残業代のこと |
| 超過勤務手当 | 深夜残業や休日出勤などの割増賃金 |
| 資格手当 | 資格を保有していることに対する手当 |
| 住宅手当 | 住宅補助制度による手当 |
| 出張手当 | 出張時に支給される手当 |
| 交通費 | 通勤手当など |
| その他手当 | 扶養手当、地域手当、役職手当、皆勤手当など、会社独自の手当 |
給与から控除されるもの
給与から控除されるもの、つまり、給与から引かれるものも見ておきましょう。
こちらも、給与明細を確認しながらチェックすると、分かりやすいかと思います。
| 控除されるもの | 内 容 |
|---|---|
| 健康保険 | 国の医療保険で、会社と折半で給与から引かれる代わりに、医療費が3割負担となる（ただし、会社が加入する健康保険組合によって保険料率が異なる） |
| 介護保険 | 40歳以上になると加入が必要で、健康保険料と一緒に支払う。その代わりに要介護時には1割から2割の負担で介護サービスを受けることができる |
| 厚生年金 | 将来年金をもらうために払う掛け金。保険料は会社と半額ずつ負担します |
| 雇用保険 | 失業した時に備えた保険で、給付などを受けることができます |
| 所得税 | 諸手当を省いたところにかかる税金で、収入が多いほど所得税率も大きくなります |
| 住民税 | 居住している都道府県市町村に納める税金です |
| その他天引き分 | 社員旅行や退職金の積立、組合や家賃などが引かれる場合があります |
給料明細を見れば一目瞭然
給与明細を見れば、給与総額とその内訳や、給与から引かれている項目や金額が一目で分かりますし、手取りの額も分かります。
多くの人が、結局手元に残るお金はいくらなのかというところに興味を持ち、額面総額や手取り金額しか気にしていないというケースがありますが、内訳も意識しておきましょう。
給与明細はあなたの労働の通知簿ともいえますので、何にどれだけ支給され、何をいくら引かれているのか、ちゃんと把握しておくことがたしなみです。
給料のおよそ8割が手取り
求人情報誌や求人サイトに掲載されている給与は、基本的に額面で書かれています。
そのため、手取りとしていくらになるのか、不明瞭なケースもあるでしょう。
そこで、給与額にもよりますが、手取りは額面の8割程度と考えると良いかと思います。
ただ、日本は累進課税制度といって、高収入になるほど税率が上がります。
また、養う家族数や、前年の年収によって税率が異なります。
たとえば、給与の額面が60万円を超えると、1人暮らしの独身者の場合、手取りは75％となりますので、あくまでも参考値としていただければと思います。
初任給と手取りを一覧でご紹介
学校を卒業して就職した時に、最初に会社からもらえる給与のことを初任給といいます。
初任給をもらったら、親に対して感謝の気持ちを込めて、何かプレゼントする人も多いため、初任給は社会人としての特別な給与と考えることがあります。
そんな初任給は、いくらぐらいが相場なのでしょうか？
初任給の額面や手取りを一覧で紹介します。
初任給20万は少ない？
初任給20万円というのは、平均と比べて多いのでしょうか？
それとも、少ないのでしょうか？
もちろん、これは、給与額面で20万円なのか、手取りで20万円なのかによります。
たとえば、大卒での初任給の平均は20万3,000円（厚生労働省 平成26年度調査）であり、単純に8割で計算をすると、およそ16万円が手取りとなります。
つまり、額面20万円であれば平均程度ですが、手取り20万円の場合は高収入といえます。
初任給の手取りはどれくらい？
初任給の手取りの目安を、最終学歴別に見てみましょう。
| 最終学歴 | 額面給与 | 手取りの目安 |
|---|---|---|
| 大学院卒 | 23.1万円 | 18.5万円 |
| 大 卒 | 20.3万円 | 16.2万円 |
| 短大・高専卒 | 17.7万円 | 14.2万円 |
| 高 卒 | 16.1万円 | 12.9万円 |
初任給の手取りは、最終学歴が高くなるほど、比例して手取りも高くなっていることが分かります。
大学院卒と高卒では、5万6,000円もの差が出ているため、大きな違いを見ることができます。
少なすぎる場合は将来性をチェック
もしも就職した会社の初任給が、平均値に比べてあまりにも低い場合はどのように考えれば良いのでしょうか？
その場合には、働いている会社の将来性をチェックしましょう。
会社の成長性や自分の将来性を踏まえ、今後給料がしっかり上がっていくのかを考えましょう。
また、仕事のやりがいや、自分の人生の目的との整合性も踏まえ、総合的にワークスタイルのプランを立てると良いかと思います。
もしも、将来性がない場合には、転職なども検討すべきかと思いますが、いずれにせよ、長期ビジョンで考えたプランを考える必要があるでしょう。
年代別の平均年収をご紹介
転職サイトのDODAによると、2017年のサラリーマンの平均年収は418万円とのことです。
この平均年収と比べて、「自分の年収は随分低い」とか、「平均年収よりもたくさんもらっている」と一喜一憂する人もいらっしゃるかも知れません。
しかし、平均年収は全ての年代の平均値でもありますので、各世代ごとの平均値も知っておいた方が良いでしょう。
そこで、20歳代～50歳代までの平均年収を紹介したいと思います。
20歳代の平均年収
20歳代の平均年収は346万円です。
分布としては、300万円以上400万円未満が最も多く、全体の37.6％を占めています。
また、20歳の平均年収が277万円であるのに対して、25歳の平均年収が342万円、29歳の平均年収が402万円となっており、年齢が上がることに比例して平均年収が上がることが見て取れます。
20歳と29歳では120万円以上の差があるため、年齢とともに大きく収入が増えるようです。
30歳代の平均年収
30歳代の平均年収は455万円となっており、20歳代の平均年収よりも100万円以上高くなっています。
ただし、全体の分布は300万円以上400万円未満が最も多く、全体の26.2％となっています。
20歳代と同様に、年齢とともに年収は上がり、30歳が416万円、35歳が468万円、39歳が501万円で、39歳の時点で500万円を突破しています。
40歳代の平均年収
40歳代の平均年収は541万円で、最も多い分布は400万円以上500万円未満が全体の20.2％となっています。
引き続き年齢に比例して右肩上がりの年収となっており、40歳が513万円、45歳が 542万円、49歳が594万円と、平均年収600万円に近づいて行きます。
ただし、40歳代は年収が高くなる一方で、マイホーム購入費用や子供の教育費用、老後資金の準備など、支出も多いといわれる世代でもあります。
50歳代の平均年収
50最大の平均年収は661万円で、分布で最も多いのは1,000万円以上の16.9％です。
ただし、上限が設定されていないデータですので、次いで多い400万円以上500万円未満の14.0％も参考にする必要があるでしょう。
年齢別には、相変わらず右肩上がりの収入で、50歳が605万円、55歳が671万円、59歳が790万円となっており、一般的に定年といわれる60歳まで平均年収が上がっていることが分かります。
年収1,000万円の手取りとは？
一般的に年収1,000万円の人は、高収入だと考えられています。
年収1,000万円を超えることが、富裕層への第一歩だということで、目指している人も多いことでしょう。
しかし、年収1,000万円を超えると、楽な生活ができるのでしょうか？
ここでは、年収1,000万円の手取りについて考えてみたいと思います。
年収1,000万円稼げる職業
年収1,000万円以上稼ぐことができる職業には、さまざまなものがあります。
もちろん、年齢や立場によって年収は異なるため、年収1,000万円以上稼ぎやすい職業といい変えた方が良いでしょう。
年収1,000万円稼ぎやすい職業には、パイロットや医者、大手商社や外資系企業などがあります。
ほかにも、テレビ局の社員や大学教授、国会議員、外交官、弁護士などがありますので、ぜひ目指してみると良いでしょう。
年収1,000万円の手取り
年収1,000万円から税金や社会保険を引くと、手取りの額はおよそ750万円前後となります。
12カ月で割り算すると、1カ月62.5万円の手取りということになります。
月の手取りが62.5万円ということを、豊かだと感じるか、足りないと感じるかは、あなたの生活水準次第ではありますが、油断するとお金はどんどん出て行きます。
そのため、生活費から残った分で、しっかりと資産運用されることをおすすめします。
年収1,000万円だと支出も増える
年収1,000万円を超えると、高収入だと考えられがちではありますが、一方で支出が増えるという側面もあります。
たとえば、年収1,000万円でありながら、年間支出が900万円の人と、年収500万円でありながら、年間支出が300万円の人では、後者の方が倍の貯えができます。
そのため、年収1,000万円でも支出が多く、苦しい生活をしているケースは珍しくありません。
金融広報中央委員会家計の金融行動に関する世論調査（平成26年）によると、年収1,200万円以上にもかかわらず、貯金がない世帯が11.8％もあるとのことです。
高収入でもお金の問題に直面することはあるのです。
手取り少ない人のお悩み
高収入世帯とは裏腹に、単純に手取りが少なくて悩んでいる人も数多く存在します。
手取りが少ない人のありがちな悩みとなどのようなものなのでしょうか？
特に月並みともいえるお悩みは「一人暮らしが厳しい」「給料が安すぎると生活できない」「貯金ができずに将来が不安」などがあげられます。
一人暮らしが厳しい
一人暮らしをしていると、自炊の効率が悪く、食費がかさむ傾向があります。
食材を購入しても、一人分とはなっていないため、使い勝手が悪いのです。
そのため、ロスが多く、節約がしにくいというお悩みが多いです。
また、自分一人では自己管理ができないケースもあり、少ない手取りの中で頭を抱えている人がいらっしゃいます。
給料が安すぎると生活できない
給料が安すぎて、節約生活をしても何も残らないというお悩みもよく耳にします。
その日暮らしに近い状態となっているため、「いずれ給料が上がるだろう」という希望だけで生活している人を目にすることがあります。
貯金ができずに将来が不安
貯金ができず、将来に対して備えられず、不安だと悩む人も多いです。
少額投資や定期預金などで、少しでも良いのでコツコツ貯蓄して行きましょう。
最初は「塵も積もれば山となる」の精神で、収入が増えてから貯蓄割合を増やすと良いかと思います。
手取りが少ない人の対処法
もしも手取りが少なくて悩んでいる場合には、どのような対策をすれば良いのでしょうか？
少ない手取りの中からやり繰りするのも良いのですが、根本解決のためには、収入を増やす対策をおすすめします。
ここでは、収入を増やす方法として、「転職を検討する」「副業を行う」「独立して起業する」の3つを紹介します。
転職を検討する
もしも現在勤めている会社で、将来に渡って収入アップが期待できなければ、いっそのこと転職を検討しましょう。
現在の会社よりも給料が良いところに転職が決まれば、すぐに問題解決となります。
ただし、転職は収入以外の要素も慎重に検討しないと、失敗リスクが生じます。
後悔がないように、総合的な判断が重要です。
副業を行う
現在の会社勤めを継続したい場合には、副業という方法もおすすめです。
副業には、アルバイトや在宅ワークなど、さまざまな方法があります。
手軽に収入を増やすことができますので、無理のない範囲で行うと良いでしょう。
ただし、就業規則で副業が禁止されていないか、事前に確認しておいた方が無難です。
独立して起業する
独立して起業することも1つの方法です。
思い切りは必要となりますが、ビジネスモデルがしっかりしていれば、大きく稼げるチャンスでもあるでしょう。
会社勤めをしていれば、月給の範囲を超えることはなかなか困難ですが、起業した場合には天井はありません。
ただし、全てのリスクを負う覚悟が必要ですので、冷静な戦略が前提です。
まとめ
手取りが少ないと感じたら、まずは本当に少ないのか、平均値と見比べて見ると良いでしょう。
給与額面でのデータから8割をかければ、おおよその手取りが分かります。
もしも手取りが少ない場合には、収入を増やす対策が重要です。
あなたに合った方法で、手取りを少しでも増やしましょう。
※₁お申込み時間や審査状況によりご希望にそえない場合があります。
※お借入れ総額により収入証明書（源泉徴収票等）が必要です。