SMBCモビットで他社借入があっても審査に通る条件
※SMBCモビットは他社ご利用の方でも審査可能ですが、お客様のご状況によってご利用いただけない場合もございます。
大手消費者金融カードローンのSMBCモビットは安心して利用できるため、これから利用を考えている人も多いのではないでしょうか。
しかし、すでに他社で借入をしている人は、その状態でも審査に通るのかが気になりますね。
今回は、すでに他社借入がある状態でSMBCモビットの審査に通過できるのかを解説していきます。
この記事はこんな人におすすめ
今回紹介する記事は、このような人におすすめの内容となっています。
- SMBCモビットの利用を検討している人
- 他社借入が多い場合のSMBCモビットの申し込み方法を知りたい人
- 執筆者の情報
- 名前：梅星 飛雄馬(55歳)
職歴：地域密着の街金を30年経営
他社借入があってもSMBCモビットは総量規制範囲内で借入可能
SMBCモビットは消費者金融が提供するカードローンなので総量規制の対象になることから、確実に審査に通るためにまずは現在の借金総額を把握する必要があります。
総量規制の基準は、借入総額が年収の3分の1以内かどうかです。
もし、すでに他社借入額が総量規制の範囲を超えている場合、SMBCモビットからは借入できません。
総量規制は、個人が借りられる金額を保証しているものではなく、過剰貸付にならないように消費者金融などノンバンクに対して規制をかけている法律です。
他社借入金額が総量規制の範囲内となっていれば、SMBCモビットから借りられる可能性はあります。
総量規制に含まれない借入もある
同じ他社借入でもSMBCモビットでは、次のような総量規制に含まれない借入もあります。
- 銀行が行う貸付（銀行カードローンや住宅ローン）
- クレジットカードのショッピング利用代金
- 信販会社の自動車ローン
- 担保貸付
ただし、いくら総量規制に含まれないとは言え、返済能力には関係するため審査に影響しないとは言い切れません。
お金を貸すかどうかはSMBCモビットの判断次第です。
消費者金融における他社借入について詳しく知りたい人は、次の記事に分かりやすくまとめてあるのでおすすめです。
他社借入2件までならSMBCモビットで借りれる
他社からの借入件数が2件までで他の審査項目に大きな問題がなければ、SMBCモビットを利用した借入ができます。
SMBCモビットのような大手消費者金融カードローンは、過剰貸付とならない条件を総量規制だけではなく、他社借入件数についても自主規制の規則に盛り込んでいます。
大手消費者金融カードローンは他社借入件数は3件までと定めているところが多く、おそらくSMBCモビットも同様と推測できます。
その理由については、消費者金融の平均借入残高が50万円程度であることが関係していると考えられます。
平均借入残高をもとに計算すると他社借入件数が3件であれば、借金総額は150万円になり、総量規制に従って借りるためには、少なくとも年収が450万円以上なければなりません。
年収450万円はサラリーマンの平均年収です。
また、消費者金融で新規に与えられる利用限度額は、年収の10%程度が基本です。年収が300万円なら30万円です。
たとえば、30万円の借入が3件あればそれだけで借金総額は90万円となり、年収300万円の総量規制とほぼ一致していることが分かります。
他社借り入れ状況は虚の申告をしても大丈夫？
「他社借入金額を少なく書けばSMBCモビットの審査に通る」と考える人がいますが、虚偽申告は決して得策ではありません。
なぜなら他社借入件数や金額は、信用情報機関に照会すれば嘘だと分かってしまうからです。
カードローン契約は無担保・無保証のローン契約であり、借入希望者とSMBCモビットとの間に信頼関係がなければ契約できません。
審査の印象を良くしたいがために虚偽の内容を申告するとSMBCモビットからの信頼はなくなり、審査に落ちる要因になるので必ず正確な情報で申し込みをしましょう。
他人に成りすまして申し込みはできる？
他人に成りすましてSMBCモビットに申し込みをしても、審査でバレるのでお金は借りられません。
インターネット上だけで申込みが完結できるSMBCモビットは、非常に利便性が高いですが、それを逆手に取って他人に成りすましてお金を借りようとする人もいます。
他にも、友人に頼み込まれて自分の個人情報を申告して運転免許証を提出してSMBCモビットに申し込む人もいますが、審査通過できるはずもなく、結果はほぼ審査落ちです。
自分が他人に成りすまして申し込むことはもちろん、友人や知人に頼み込まれても絶対に名前を貸すことはないようにしましょう。
たとえ軽い気持ちであっても、名義貸しは立派な犯罪です。
他社借入が多い場合に借り入れを行いたい場合には
他社借入件数や金額が多い状態では、SMBCモビットの審査に通過できる可能性は低いため、他社借入件数や金額が多くても借入できる他の方法を紹介します。
今回おすすめする方法は、次のふたつです。
- 中小の消費者金融の利用を検討する
- 総量規制対象外の貸付を検討する
中小の消費者金融の利用を検討する
大手消費者金融は他社借入の件数を3件までとしていますが、中小の消費者金融は他社借入が4件以上あっても借りられる可能性があります。
中小の消費者金融では、レイクをはじめとする大手消費者金融とは違った独自の審査基準を採用していますので、大手の審査に通らなかった人でも通ることがあります。
しかし、社名を聞いたことがない消費者金融からお金を借り入れることに不安を感じる人も多いのが事実です。
安心してお金を借り入れるために、気になる中小の消費者金融を見つけた場合は公式ホームページで借入内容をしっかり確認するだけでなく、実際に利用した人の口コミをチェックすることをおすすめします。
総量規制対象外の貸付を検討する
総量規制の対象外の貸付になるように工夫するのも、他社借入が多い場合にお金を借り入れたいときに有効な方法です。
総量規制の対象外となる貸付には、以下のようなローンが挙げられます。
- おまとめローン：多重債務となっている人向け。他社借入をひとつにまとめられる。
- 配偶者貸付：夫婦の収入を合算した金額の年収の3分の1まで借りられる（中小の消費者金融のみ）。
- 有担保ローン：不動産や車などを担保にしてお金を借りられる。
上記の貸付以外にも不動産担保ローンも総量規制対象外であり、不動産の価値次第では他社借入件数や金額が多くても借りられる可能性があるので借り入れ検討先によく確認しましょう。
SMBCモビット申込時に他社借入がある場合の5つの注意点
他社借入がある状態で、SMBCモビットに申し込む場合の注意点を紹介します。
今回紹介する注意点は次の5つです。
- 最低でも現在ある他社の返済を遅延しない
- 借入希望額は総量規制の範囲内にする
- 虚偽の申告、申請書への間違いの記載をしない
- 申込時には必要書類として収入証明書を用意する
- 短期間に2社以上の申し込みをしない
それでは、順番にそれぞれの注意点の詳しい内容を見ていきましょう。
①最低でも現在ある他社の返済を遅延しない！
既存の他社借入がある場合は、SMBCモビットに申し込む前の返済に遅延していないことが重要視されます。
SMBCモビットが信用情報機関から個人信用情報を取得すれば、他社借入件数や金額、返済状況についても分かってしまいます。
たとえ他社借入件数が2件で借入金額が総量規制の範囲内に収まっていたとしても、他社返済状況が悪いと審査に落ちる可能性が高くなります。
毎月のように支払いに遅れていると他社返済状況が悪い印象を与えるだけでなく、計画的な返済ができない人と判断されてしまうことや、総量規制に含まれない借金があるのではないかと判断されてしまいます。
②借入希望額は総量規制の範囲内にする！
総量規制ぎりぎりまで借りている場合や、総量規制の範囲を超えている場合には、申し込みをしても即審査落ちとなります。
そうならないためにも、自分の他社借入金額は正確に把握し、総量規制の範囲内となる借入希望額にしなくてはなりません。
必要以上の金額でSMBCモビットの審査に申し込まないようにすることも大事です。
③虚偽の申告、申請書への間違いの記載をしない！
申込内容で虚偽の申告をしてしまうと、バレた時点で審査落ちとなってしまいます。
また、単純な入力ミスも審査をするSMBCモビットにしてみれば虚偽の申告だと判断します。
申込時に入力した内容は、必ず送信前に見直して正確な情報を申告しましょう。
SMBCモビットについてです。本日SMBCモビットの審査に申し込もうと思い、申込内容を入力の際、年収の欄に間違えて100万多く記入していることに入力確定後に気づいてしまいました。
引用：ヤフー知恵袋
④申込時には必要書類として収入証明書を用意する！
SMBCモビットの借入申込では、本人確認書類の他に収入証明書を請求されることがあります。
貸金業法では、総量規制以上の貸付でないか確実にチェックするために、借入希望額が一定金額以上の場合には、収入証明書の確認を義務付けています。
収入証明書が必要となる条件は、以下のとおりです。
- 借入希望額が50万円超
- 借入希望額と他社借入金額の合計が100万円超
上記のどちらかに該当する場合は、申込時に収入証明書が必要です。
また、どちらにも該当しなくても収入証明の提出を求められる場合があります。
SMBCモビットの場合、会社員であれば源泉徴収票や給与明細書（直近2ヶ月分）が収入証明書として提出できます。個人事業主などは、確定申告書や税額通知書を準備すれば大丈夫です。
⑤短期間に2社以上の申し込みをしない
先に説明しましたが、短期間に複数社に申し込みをして審査落ちとなると、申込ブラックになる可能性があります。
具体的には、信用情報機関に申し込みの情報が残る6か月間のうちに3社から融資を断られていると申込ブラックとなる可能性が高いです。
短期間の間に2社以上で審査落ちしている場合は、その情報が信用情報機関から消えてからSMBCモビットに申し込むようにしましょう。
ローンに申し込んだ記録は6か月間残るので、申し込みはそれ以降にすることがポイントです。
審査が不安なら担当者に「まとめたい」と相談する！
SMBCモビットには、他の大手消費者金融サービスにあるようなおまとめローンはありませんが、おまとめローンのように他社借入を借り換えができます。
しかし、普通に申し込んでは通常の借入と判断されてしまいますので、借入後の使い道をはっきりと伝えることが重要になります。
資金使途は申込時に入力すれば伝えられますが、担当者に相談をする方が確実に内容を伝達できるので効果的です。
仮におまとめローンで利用することを伝えないと、総量規制によって審査に落ちる可能性が高くなるので注意が必要です。
SMBCモビットに審査落ちしてしまった場合の対応策
ここまでに紹介したポイントを踏まえた上で、SMBCモビットに審査に落ちてしまった場合は次の対応策を検討することをおすすめします。
銀行おまとめローンを検討する
SMBCモビットにこだわらず、銀行のおまとめローンへの申し込みを検討するのもひとつの方法です。
銀行によっては積極的におまとめローンを取り扱っているところもあるので、ダメ元でも窓口に出向いて相談してみましょう。
他社消費者金融に申し込みする
消費者金融は会社によって独自の審査基準で利用者の返済能力を判断しているので、他のカードローンに申し込みをすると審査に通る可能性があります。
一度審査に落ちているので必ずお金が借りられるとは言えませんが、申し込んでみる価値はあります。
ただし、先に説明したとおり、短期間に複数社の申し込みをすると申込ブラックになる危険性があるので慎重に行動することが大切です。
債務整理する
SMBCモビットの審査に通らない原因が他社からの借入額にあるのなら、状況によっては債務整理を検討することも必要です。
「債務整理=自己破産」と考える人が多いですが、裁判所を使わずに自分で借入先と借入について話し合う任意整理などの方法があります。
とは言え、債務整理の内容によっては信用情報機関に情報が登録されるので、まずは弁護士などの専門家に無料相談することをおすすめします。
SMBCモビットで他社借入に関してよくある質問
他社借入がある状態でSMBCモビットに申し込みすることに関するよくある疑問について答えます。
Q.申込時に住宅ローンや他の銀行ローンは審査に影響しますか？
A.影響します
借入金額が総量規制の範囲内となっていても、住宅ローンや他の銀行カードローンがあることで審査落ちとなる可能性があります。
例えば、住宅ローンの返済に遅れがあるようでは、カードローンもきちんと返済してもらえないと判断されます。
銀行ローンは銀行が加盟する信用情報機関のKSCにローンの利用状況に関する情報が登録されるのですが、KSCやCIC、JICCはそれぞれ情報を共有しています。
そのため、CICやJICCにしか加盟していない消費者金融でも銀行ローンの状況を把握でき、それが審査の材料となります。
Q.SMBCモビットの簡易審査を受ければ信用機関に登録されますか？
A.簡易審査でも信用機関に登録されます
SMBCモビットへの申し込みは、10秒で事前審査結果がわかる「カード申込」と通常の「WEB完結申込」の2種類があります。
カード申込は、手続きを始める前に同意事項として、「申し込みの事実を信用機関に登録する」ということが記載されています。
そのため、カード申込の情報は信用機関に登録され、6か月は情報が残ります。
もし信用情報機関に登録されたくない場合は、カード申込ではなく「お借入診断」で確認するようにしましょう。
SMBCモビットの審査に通る条件のまとめ
他社借入があっても、SMBCモビットの審査に通る条件とポイントは以下の通りです。
- 他社借入は2件までにしておく
- 借金総額は総量規制の範囲内にしておく
- 他社返済状況に遅れがないようにしておく
- 借入申し込みで虚偽の申告はしない
- 申込ブラックになっていない
最も注意したいのは、既存借金額が年収の3分の1に収まっていることです。
また、現状で返済の遅れがあると返済能力がないと判断されてしまいますので、返済は絶対に遅れないようにしましょう。
タグ：大手消費者金融
※₁お申込み時間や審査状況によりご希望にそえない場合があります。
※お借入れ総額により収入証明書（源泉徴収票等）が必要です。