0120-818-360は dスマホローン の在籍確認？
dスマホローンはドコモユーザーでなくても契約ができ、申込者の属性や信用情報以外に、ドコモの契約年数や利用情報などを参考に審査を行います。
審査の中では、申込者の職場に電話をかけて「勤務実態や勤務先が正しいかどうかの確認」のために在籍確認を実施する場合があります。在籍確認を実施したにもかかわらず完了しない場合、審査結果に影響する可能性が高いため注意してください。
ちなみに「0120-818-360」からの電話が、dスマホローンの本人確認の電話だったという口コミがあります。
本記事では、dスマホローンの在籍確認について解説します。実施方法をはじめ、在籍確認が理由で審査に落ちるケース、具体的な内容と流れなどをまとめたので参考にしてください。
「勤務先に電話をしてほしくない」という人は、原則電話による在籍確認を行わないと公言しているカードローンの利用がおすすめです。
以下公式サイトをよく確認し、事前借入診断を試して申し込むと安心です。
即日OK!審査通る?カードローン
| カードローン | 実質年率 最短融資 | 特徴のまとめ |
|---|---|---|
 アイフル | 3.0%～18.0% 最短18分※₁ ※₁お申込み時間や審査状況によりご希望にそえない場合があります。 | ・初めてのご契約で最大30日間利息0円 ・事前診断で融資可能かチェックできる ・原則、自宅・勤務先への連絡なし※₂ ※₂審査状況により実施する場合があります。プライバシーに配慮し、担当者個人名で連絡します。 |
 プロミス | 4.5%～17.8% 最短3分※ ※お申込み時間や審査によりご希望に添えない場合がございます。 | ・20～30代に人気 ・初めて契約する方は30日間利息0円 ・借入可能かすぐに分かる事前診断でチェックできる |
 SMBCモビット | 3.0%～18.0% 即日融資 ※申込曜日、時間帯によっては翌日以降の取扱 | ・事前審査結果最短10秒 ・契約機で土日も融資可 ・WEB完結なら電話連絡、郵送物なし ※収入証明を提出していただく場合があります。 |
dスマホローンの在籍確認の実施方法
dスマホローンの審査では、申込者本人が申告した勤務先で働いているかどうかを確認するために在籍確認を行います。申込者が安定した返済が可能かどうかを確認するのが目的です。
「在籍確認をこの方法で実施する」といった内容は明かされていませんが、一般的に審査担当者が申込者の勤務先に電話をかけて行います。
また、dスマホローン公式ページの「よくある質問」でも、「申し込みの時に、自宅や勤務先へ電話がかかってきますか？」の質問に対し「電話させていただく場合がある」と回答しています。
ご入力いただいた申込み情報やご提出書類の確認が必要な場合はご登録の携帯電話または自宅電話番号にお電話させていただく場合がございます。
株式会社NTTドコモが不要と判断すれば、勤務先に在籍確認の電話がかかってきません。ただし、電話連絡が不要とされる条件は公表されていないため、在籍確認が完了するように状態を整えておいた方がいいでしょう。
在籍確認の電話だけで職場に借金がバレる可能性は低い
申込者の勤務先に在籍確認の電話がかかってきても、それだけでdスマホローンに申し込んだという事実がバレる可能性は低いです。
株式会社NTTドコモは「利用者のプライバシーに配慮し、審査担当者の個人名で電話をかける」と明確にしています。
また、dスマホローン公式ページの「よくある質問」内にある「申し込みや契約、借り入れを行ったことを他の人に知られてしまうことはありますか？」の質問に対する回答は次の通りです。
個人情報の保護・管理は厳重に行っておりますので、他の人に知られることなく安心してご利用いただけます。
勤務先への電話連絡について不安がある人は、事前に「dスマホローン お問い合わせ・お客様相談センター」に電話をかけてみるといいでしょう。
勤務先に電話をかけてほしくない理由を伝えたり、在籍確認の電話をかける時間を指定できないかを相談してみたりしてください。
| dスマホローン お問い合わせ・お客様相談センター | |
|---|---|
| 電話番号 | 0120-818-360 |
| 受付時間 | 10:00～20:00(年中無休) |
公式ページにも書かれていますが、在籍確認の電話の発信番号はdスマホローン お問い合わせ・お客様相談センターの0120-818-360です。
電話での在籍確認の内容と流れを徹底解説
電話で在籍確認を実施する場合、申込者が対応する場合と申込者本人が不在の場合で流れが異なります。
申込者が対応する場合
申込者本人が在籍確認の電話に対応すれば、簡単かつスムーズに完了します。
- 審査担当者の個人名で勤務先に電話がかかってくる
- 申込者本人が電話に対応する
- 審査担当者がdスマホローンの在籍確認の電話連絡である旨を伝える
- 在籍確認が完了する
上記のように、申込時に申告した勤務先で働いていることがすぐに確認できます。通話時間は1分もかかりません。また、所属部署や個人の直通電話番号がある場合、申込時にその番号を申請すれば周囲の人にバレるリスクがより低くなるでしょう。
申込者本人が直接電話に出られず、取り次いでもらう場合も過度に心配する必要はありません。次のように審査担当者の個人名で電話をかけてくるので、申込者以外の人が電話に出てもdスマホローンの在籍確認であるとバレにくいです。
- 審査担当者の個人名で勤務先に電話がかかってくる
- 勤務先の同僚や上司などが電話に出る
- 審査担当者が申込者に取り次いでほしい旨を伝える
- 申込者が電話に出る
- 審査担当者がdスマホローンの在籍確認の電話連絡である旨を伝える
- 在籍確認が完了する
基本的に「はい」だけの返答で済む内容です。同僚や上司に電話の内容について聞かれても、「クレジットカードに申し込んだ」「銀行口座を開設した」などと答えれば乗り越えられます。
申込者本人が不在の場合
申込者本人が不在でも、在籍確認は完了するので安心してください。次のように勤務実態が確認できれば、申込者本人が電話に出なくても問題ないからです。
- 審査担当者の個人名で勤務先に電話がかかってくる
- 勤務先の同僚や上司などが電話に出る
- 審査担当者が申込者に取り次いでほしい旨を伝える
- 申込者が不在である旨の返答がある
- 在籍確認が完了する
申込者が休み・席を外しているといった返答が得られれば、申込者が働いている情報を確認できた状態です。
同僚や上司が用件について尋ねたとしても、審査担当者は在籍確認の電話対応に慣れています。申込者本人以外には絶対に伝えず、適当な言い訳をしてくれるでしょう。
申込者不在の場合、電話の最後に審査担当者が「また改めて電話をかけます」と伝えますが、在籍確認は完了しているため電話はかかってきません。
在籍確認が理由でdスマホローンの審査に落ちるケース
在籍確認が理由でdスマホローンの審査に落ちるケースは次の通りです。
- 電話対応者が申込者を把握していない
- 電話がつながらない
- 個人情報保護により確認ができない
- 申告した電話番号が異なる
- アリバイ会社を利用した
上記に該当しなければ在籍確認が理由で審査に落ちるリスクを回避できるので、しっかりとチェックしておきましょう。
電話対応者が申込者を把握していない
複数の部署で成り立つ企業や、従業員が多い企業では、電話を受けた人が申込者の存在を把握していないケースが考えられます。「そのような者はおりません」といったような返答をされるなど、申込者の勤務実態を証明できないことにつながりかねません。
申込者自身が電話に出られない場合、代表電話番号ではなく申込者の所属部署などを申請してください。自分の存在を確実に把握している人が電話を受けるであろう番号を伝えましょう。
電話がつながらない
勤務先の業務時間によっては、在籍確認の電話に対応できない場合があります。審査担当者が電話をかけてつながらなかったとしても、改めてかけ直してくれるでしょう。
しかし何度かけても電話に出ない場合、在籍確認ができなかったと判断され、審査に通過しないので注意してください。
個人情報保護により確認ができない
「個人情報保護の観点から個人宛ての電話に一切対応しない」という方針の企業が一定数存在します。
dスマホローンの審査担当者も個人情報保護の観点から個人名で電話をかけ、具体的な用件を申込者以外に伝えません。そのため、在籍確認が取れず審査落ちに直結する可能性が高いでしょう。
申告した電話番号が異なる
申込時に申告した電話番号に間違いがあると在籍確認が完了しません。すぐに正しい番号を伝えられればいいですが、このようなミスは信用度を下げる行為の一つなので注意したいところです。
申し込み手続きを行う際には、勤務先の電話番号に間違いがないかを必ず確認しましょう。
アリバイ会社を利用した
勤務先を偽装してくれる「アリバイ会社」の利用は絶対に避けてください。アリバイ会社とは、ペーパーカンパニーを設立し、現在無職でも正社員で働いているように偽装する会社です。ローンの申し込みだけでなく、賃貸物件の契約などにも利用されています。
アリバイ会社の利用そのものは犯罪ではありません。しかし、ローンを申し込んだり、在籍確認の電話対応をしたりしたことがバレると、審査に落ちるだけでなく詐欺未遂罪に問われるため注意が必要です。
さらにアリバイ会社を利用して融資を受けた場合は、詐欺罪に問われます。
タグ：お金の知識
※₁お申込み時間や審査状況によりご希望にそえない場合があります。
※お借入れ総額により収入証明書（源泉徴収票等）が必要です。