手取り15万円で一人暮らしでも車持ちになれる？収入を増やす方法とは

車を持っていれば、行動範囲が広がったり趣味に利用できたりするなど、メリットがたくさんあります。車の購入費用や維持費はかかりますが「持っていてよかった」と感じる機会も多いはず。

そこで、手取り15万円で一人暮らしをする人でも、車持ちになるのは可能なのでしょうか。「生活するだけでいっぱいいっぱい」「気付いたら車のために働くことになりそう」と考える人もいるでしょう。

本記事では、手取り15万円で一人暮らしをする人でも、車を持てるかどうかを解説します。また、車持ちになるためにどんな方法があるのかもまとめたので、ぜひ参考にしてください。

【手取り15万円】一人暮らしでも車持ちは可能

結論からいえば、手取り15万円で一人暮らしをする人でも車持ちになるのは可能です。最初に一人暮らしの人の生活費の内訳や、車購入時の初期費用と維持費用を説明するので見ていきましょう。

手取り15万円で一人暮らしの人の生活費

手取り15万円の場合、毎月の月収は約20万円です。月収とは「基本給」「通勤手当」「時間外手当」で構成されていて、そこから所得税や住民税、健康保険料や厚生年金保険料などが控除された額が実際に受け取れます。

総務省統計局「家計調査（単身）勤労世帯」（2022年）が伝える、一人暮らしの生活費の内訳の目安となる金額は、以下の通りです。

参照元：家計調査 家計収支編 単身世帯用途分類 001 用途分類（総数） 全国 | 統計表・グラフ表示 | 政府統計の総合窓口

住む場所や選ぶ賃貸物件にもよりますが、一人暮らしをするには15万円以上の金額がかかるという結果が出ています。手取り15万円で車持ちになるには、家賃の安い物件を選んだり、食費を可能な限り抑えたりするのが理想的でしょう。
また、携帯電話は格安SIMを利用すれば安く済ませられます。

車購入時の初期費用

車購入時にかかる費用は、車両本体だけではありません。以下のように車両本体価格の10～20％程度の初期費用がかかります。

【車購入時にかかる初期費用（法定費用）】

【車購入時にかかる初期費用（諸費用）】

購入する車によって税額など一律ではありませんが、150万円（税込み）の車を購入した場合15～30万円の初期費用が発生する計算です。

車を持ち続けるために必要な維持費用

車を購入したら終わりではなく、維持費が必要です。初期費用と重複する費用もありますが、具体的に発生する維持費は以下の通りです。

購入した車が軽自動車か普通自動車か、その他にも駐車場を借りたり、車の運転頻度により維持費が変わったります。
また、任意の自動車保険料も年齢や事故歴などで金額が変動します。維持費は平均して年40～50万円程度かかるのが一般的です。その他に、車の購入資金をローンで支払っている場合、毎月の返済額も確保する必要があります。

手取り15万円で一人暮らしの人が車持ちになるための方法

手取り15万円で一人暮らしの人が車持ちになるための方法は、以下の4つです。

それぞれについて解説します。

年収以下の車を購入する

一般的に車の購入にかけられる費用は、年収の半分程度が望ましいとされています。ただし、駐車場の有無や親から購入資金の援助を受けられるかどうかによって異なるため、一概に年収の半分程度とは言い切れないでしょう。

この場合の年収とは、手取りで計算します。月収ではないので注意してください。
手取り15万円でボーナスが年4ヶ月分支給されると仮定した場合、手取りの年収は240万円ほど。購入する車の価格は120万円以下が目安ですが、そこから初期費用が差し引かれることを考えたら、100万円以下の車を購入するのが現実的かもしれません。

価格が安い中古車を探す

新車ではなく中古車を購入するのも方法の一つでしょう。欲しい車種が新車では手が届かない価格だったとしても、中古車にすれば数十万円も安い価格で流通する可能性が高いです。
また、同程度の価格でも中古車ならグレードを上げることもできたり、年式が新しくて状態のいい車両を購入できたりする場合があります。

生活費を節約して無駄遣いをしない

毎月の手取りの中から、車の購入費や維持費に当てるお金をためておきましょう。食費や水道光熱費、通信費といった生活費を節約すれば、車にかけられるお金を確保しやすいです。

カーリースなら毎月定額の支払いで車持ちになれる

「車を購入してギリギリの生活になるのは避けたい」という人は「カーリース」を検討してみてもいいでしょう。
カーリースとは、自分が乗りたい車をリース会社に購入してもらい、その車を年単位契約でレンタルするサービスのこと。支払い額に変動がないので、家計の管理をしやすい点がメリットです。

マイカー感覚で車を利用できて、頭金や車検費用、各種税金などを用意する必要がありません。しかし以下のような注意点もある方法なので、事前に把握しておきましょう。