ペット契約後にキャンセルできる？ペットローンはどうなる？トラブルや注意点を解説！

事情によりペットを購入した後でキャンセルしたい場合、契約後にキャンセルできるのでしょうか。また、キャンセルする際にペットローンはどのように扱われるのでしょうか。気になる人も多いでしょう。

本記事では、ペット契約後のキャンセルについて解説します。

ペットの契約後にキャンセルするケースがある

ペットの契約をした後でなぜキャンセルするのか、よくある理由を紹介します。

自宅でペットを飼えないことが分かった

きちんと調べずにペットの契約をして、後から自宅でペットを飼えないことが発覚するケースがあります。

例えば、賃貸マンションに暮らしていて、規約でペットを飼えないと分かった場合です。家族にペットアレルギーがあり飼えなくなったというケースもあります。自宅にペットを飼えるスペースがない場合もあるでしょう。

自宅や家族の事情から、ペットを飼えなくなるケースは珍しくありません。

購入したペットに問題があった

購入したペットにさまざまな問題が見つかるケースがあります。

例えば、購入したペットが病気やけがをしていた場合です。事前にペットショップが病気やけがについて説明していない場合は、問題なくキャンセルできます。

また、購入したペットが契約書に記載されている種類とは異なっていたり、血統書付きのペットを購入したけれど血統書が偽造されていたりするケースもあります。

事前の説明と異なる点があれば、ペットの契約のキャンセルを考える人は多いです。

ペットを育てることに不安を感じた

ペットを購入したけれど、育てることに不安を感じるケースは少なくないでしょう。
犬や猫を飼えば、10年近く育て続ける必要があります。毎日、餌やトイレなどの世話をする必要があり、病気のときは病院へ連れていかなければいけません。何をするにもペットのことを考えて生活をする必要があります。
将来のことを考えて、ペットを買ったことを後悔し、契約のキャンセルを考える人もいるようです。

ペットの契約後にキャンセルするのは珍しくない

ペットの契約をしてからキャンセルすることは珍しくありません。ペットショップ側に原因があってキャンセルする人もいれば、自己都合でキャンセルを申し出る人もいます。ただし、スムーズにキャンセルできるわけではなく、トラブルに発展するケースも多いです。

ペットの契約をキャンセルできるのか？

ペットの契約はキャンセルできるのか、紹介します。

契約書で契約のキャンセルが認められているケースがある

ペットの契約をキャンセルできるかどうかは、基本的に契約書の中でルールが定められています。契約書はいろいろなケースを想定して細かなルールが記載されているものです。ペットの契約をキャンセルできる条件やキャンセル料などのルールが契約書に含まれています。

ペットを購入して契約書を取り交わす際には、契約書の内容について説明を受け、そこで契約のキャンセルに関する説明が必ず行われます。しかし、契約書の締結の際に、説明をきちんと聞いていない人は少なくありません。

契約書にサインすれば、契約書の内容に全面的に同意したことになります。キャンセルに関する条項が含まれている場合は、その内容を全て了承した上で契約書を交わしたことになるのです。

ペットの契約をキャンセルしたいならば、契約書をチェックしてキャンセルに関する条項を確認しましょう。

ペットショップ側に原因があればキャンセルできることが多い

ペットショップ側に原因がある場合はキャンセルが認められるケースが多いです。契約書に、ペットショップ側による過失で問題が生じた場合にキャンセルを認める条項が含まれているか確認しましょう。

例えば、ペットショップが虚偽の情報を提供していたケースです。ペットの種類や年齢、健康状態などを偽って販売していた場合は、問題なくキャンセルできます。
また、契約書に記載がなくても、ペットの取引は民法における特定物売買に該当し、瑕疵（かし）担保責任を追求できるのです。事前に説明なく欠陥のあるペットを販売するのは違法行為といえます。

ペットショップ側が過失を認めないケースがありますが、その場合は最終的に裁判で争う場合が多いです。弁護士に相談をすれば対処してくれるでしょう。

契約者自身に原因がある場合は原則としてキャンセルできない

契約者自身に原因がありキャンセルする場合は、認められない場合が多いです。「自己都合によるキャンセルは不可」と契約書に記載されていれば、キャンセルを諦めなければいけません。

例えば、自宅でペットを飼えないことが分かった、ペットを飼うことに不安を感じたといった理由は全て自己都合です。

ただし、災害により自宅を失ったなどの原因であれば、キャンセルが認められる場合はあります。また、病気や失業などやむを得ない理由がある場合は、店舗側の判断でキャンセルが認められるケースもあるでしょう。

契約書に記載があればキャンセル料を支払う必要がある

自己都合によるキャンセルではキャンセル料を請求されるケースがあります。
契約書にはキャンセル料の条件が細かく規定されていることが多く、キャンセル料として100％の料金を請求される場合もあります。ペットの購入をキャンセルすればペットショップに損害が生じるため、違約金として高額のキャンセル料を請求されるのです。

ただし、キャンセル料は常識の範囲内の金額のみ認められます。法外なキャンセル料を請求された場合は、高過ぎる部分は無効です。あまりにも高額なキャンセル料を請求された場合は、専門家に相談しましょう。

契約後にキャンセルするとペットローンはどうなる？

ペットの契約後にキャンセルした場合、ペットローンがどうなるのかを説明します。

店側に原因があればキャンセルできる場合が多い

店側が原因でキャンセルする場合は、ペットローンも問題なくキャンセルできる場合が多いです。自己都合によるキャンセルでなければ、ペットローンはスムーズにキャンセルできるでしょう。必要な手続きなどは、基本的に店側が対応してくれます。

自己都合によるキャンセルは基本的に不可能

自己都合により​​ペットローンをキャンセルすることのは、基本的に不可能です。ペットローンの契約書には、自己都合によるキャンセルを不可とする条項が含まれています。自己都合でキャンセルできない場合は、借りたローンを全て返済しなければいけません。

融資実行前の段階であればキャンセルできる場合がある

ペットローンの契約をしてから実際に融資が実行されるまでに間があく場合は、融資が実行される前の段階であればキャンセルできるかもしれません。
ただし、すでにペットを受け取っている場合は融資が実行されている可能性が高いでしょう。その場合は、自己都合でキャンセルするのが難しくなります。

キャンセルできない場合は全額を返済する必要がある

ペットローンのキャンセルができない場合は、全額を返済しなければいけません。ペットローンは数十万円程度借りる場合が多く、大きな負担になります。自己都合のキャンセルは難しいため、ペットローンを利用する場合は十分に検討してから契約しましょう。

ペットローンの返済に困ったときは？

ペットローンをキャンセルできず返済に困った場合にどうすればいいのか、対処法を説明します。

返済が遅れれば信用情報に傷がつく

ペットローンの返済に遅れると信用情報に傷がつきます。さまざまな金融取引の履歴が信用情報機関に登録されるからです。
多くの金融機関は信用情報機関に照会して信用情報をチェックできます。信用情報に傷がついている場合は、住宅ローンなどの審査で不利になるのです。

延滞すれば遅延損害金を請求される

ペットローンを延滞すると遅延損害金を請求されます。ローンの返済を滞納したことへのペナルティーが遅延損害金です。基本的に返済期日の翌日から遅延損害金が発生します。1日でも返済に遅れると遅延損害金を請求されるため、注意しましょう。

遅延損害金は金利が設定されていて、滞納した期間が長くなるほど遅延損害金は高額になります。遅延損害金は通常の金利よりも高く設定されていることが多いです。ただし、遅延損害金の金利は法律による上限が定められています。

遅延損害金は民法で定められており、返済に滞納すれば支払義務が生じるものです。ペットローンの返済は、1日でも遅れてはいけないと考えましょう。

事前に金融機関に相談することが大切

ペットローンの返済を滞納しそうになった場合は、期日の前までに金融機関に相談してください。事前に連絡しておけば、返済を遅らせてもらえるなど金融機関が柔軟に対応してくれる可能性があります。

一時的にお金が不足している場合はカードローンがおすすめ

一時的にお金が不足していてペットローンの返済が困難になった場合は、別の金融機関からお金を借りて返済するという選択肢があります。

少額のお金を気軽に借りたいならば、カードローンがおすすめです。消費者金融のカードローンであれば最短即日で融資が得られ、中には30日間の無利息キャンペーンを実施するカードローンもあります。
次の給料日で完済できれば利息が発生しないため、無利息キャンペーンのあるカードローンの利用を検討してみましょう。

消費者金融のカードローンよりも銀行系のカードローンの方が金利は低いです。ただし、銀行系のカードローンは審査が厳しくなります。

複数のローンがある場合は「おまとめローン」という選択肢も

カードローンの中には「おまとめローン」というサービスがあります。おまとめローンとは、複数のローンを1本にまとめることです。おまとめローンという商品を用意する金融機関はたくさんあります。
おまとめ専用のローンでなくても、使途が自由のカードローンを利用して複数の借り入れをまとめることは可能です。

ローンをまとめることで返済総額を抑えられるケースがあります。現在よりも低い金利のローンを利用して借り入れをまとめれば、金利を下げられるのです。
またローンをまとめれば、返済日を一つにできて管理が楽になるでしょう。ローンによって毎月の返済金額に違いがあるため、ローンをまとめることで月々の返済額を軽減できる場合もあります。