お金に困ったときは「お金がない馬」

借金が病気で返せない!入院など返済できない時の対処法

 0.0  (0)
+ この記事を評価する
×
 0.0  (0)

この記事を評価する

決定

今まで順調に支払ってきた借金なのに急に病気になってしまって返せない、どうしようとガチで困っている人へおすすめの記事です。

病気になったからといって借金返済が免除されるわけではありません。

それに今は健康でも、これから病気になることだってあるのです。

収入が途絶えてしまったら借金はどうすれば良いのでしょうか。

この記事はこんなひとにおすすめ

今回ご紹介するのは、以下の人におすすめの内容になります。

  • 病気になってしまい借金の返済をどうしようか悩んでいる人
  • 債務整理の方法を知りたい人

病気でもカードローン返済義務がある

以前筆者が某大手消費者金融の督促担当者と話したことがあるのですが、今まで順調に借金返済をしてきたのに急に病気になってしまい、収入がガタ減りしてしまう人の割合が、毎年のように一定数あるというのです。

病気で仕事ができなくなったとしても、病気治療を理由に会社を解雇されることはありません。

しかし、社会保険からの傷病手当をもらうことで無収入とはならないにしても、収入は今までの60%程度に下がってしまいます。

そのため、入院費や治療費にお金がかかってしまって、借金返済ができないとなってしまうのです。

もちろん返済滞納となるわけですから消費者金融は借主と連絡取ることを行なってきますが、取り立て行為の規制によって入院中の病院先まで出かけることや、入院中なのに借主の携帯電話に電話をすることは違反です。

消費者金融の督促担当者は借主の友達を装い、家族から病気で入院していることを突き止めたとしても、家族に借金の事実を明らかにはできません。

当の借主も借金返済をしなければならないことはわかっていても、入院費や治療費にお金がかかってしまって、借金返済ができません。

たとえ病気になって借金を返済できなくなったとしても、借金が免除されることはありません。

返済滞納を続ければ、他の顧客と同じように督促状や催告書が手順を踏んで発行されてしまい、最終的には裁判に訴えられることもあるのです。

カードローンの返済金を払えない場合の対処法

消費者金融への支払いを待ってもらうことはできる?

借金返済できないとどうなる

病気によっては入院期間が長期間に及ぶこともあり、借主が知らない間に裁判に訴えられていることもないとは言えません。

借金があるのに病気で借金返済できなくなったとしても、うまく消費者金融の担当者と連絡が取れないと、状況は悪化してしまいます。

会社としても、病気を理由に解雇はできません。

ただ、あまりにも治療期間が長期間になることが予想できるガン治療のようなものとなると、仕事に復帰できる見込みがないとして、それとなく退職勧告されることもあることです。

病気になった借主本人が、このまま傷病手当をもらって治療を続けることに罪悪感を感じる場合もあるでしょう。

そうなると待っているのは自主退職ですが、自主退職してしまうと収入がまったくなくなります。

失業手当では、働くことができる能力がない人に対して失業給付金を支給することはありません。

つまり、病気で働けない人は失業保険に加入していたとしても、失業給付金をもらうことができないのです。

持ち家、ローン返済が終わった自動車があることがわかると、貸付金を回収しようと裁判に訴えてきます。

持ち家がなく自動車も中古評価額がない、他にめぼしい財産もないとなるとある程度は返済を待ってくれるかもしれません。

ただ返済滞納が3カ月を超えた時点で、長期返済滞納として信用情報機関に金融事故が登録されてしまいますので、多重債務者のかたは特に注意しておきたいですね。

金融事故とは

病気で働けなくなると一括返済請求される

借主に借金回収できる十分な財産がないと言うことがわかると、消費者金融は返済滞納から2カ月を超えた時点で、借金の一括請求を行ってきます。

無情な話ではありますが消費者金融も商売ですから、個人的な感情によって借金を免除するわけにはいかないのです。

もちろん、督促状と一緒に請求書を送ってくるわけです。

内容証明郵便と配達記録郵便によって送ってきますので、確実に借主が受け取ったことが確認できますね。

ただでさえ退院後の通院費や治療費にお金がかかるのに、借金の一括請求をされても支払えるはずがありません。

消費者金融の督促担当者と連絡を取っても、収入がない状態なのに借金返済のリスケジュールをしたとしても、計画通りに返済をして行くことはできません。

したがって借金返済をちょっと待ってくれないか、相談しようとしても断られてしまうのがオチですね。

借金返せない場合の対処法

病気が治ったからといって、すぐに仕事ができるとは限りませんよね。

すでに会社を退職しているなら復帰はできませんし、あらたに仕事を探すにはある程度時間が必要です。

消費者金融と借金払いについて相談するには、いつなら返済できるのか具体的な日にちを提示しなければなりません。

借金をどうしても返せない場合は家族に借金の事実を明らかにし、家族の協力を求めるのも良い方法です。

借金の額がそれほど多くないのなら、親からお金を借りることも視野に入れましょう。

また、家にある金目のものを売却して借金返済に充てることも、考えるべきですね。

借り入れ先が1社ではなく、2社3社とある場合はおまとめローンを考えがちですが、おまとめローンは返済能力がない人は審査に通らないため、契約できません。

借金返済できないどうしようとモタモタしている間に、裁判に訴えられ強制執行をされて財産を差し押さえされてしまったのでは、今後の生活をしていくことさえできなくなってしまいます。

このままだと返済滞納期間が3カ月を超えてしまうとわかった時点で、早急に手を打たなければなりませんね。

なぜなら、消費者金融が裁判に訴えてくるのは返済滞納してから3カ月を超えた時点になる場合が多いからです。

借金返済で家族の協力を求めることができない場合は、債務整理で借金を減額してもらうことを念頭に入れて、金融問題に詳しい弁護士や司法書士の法律の専門家と相談しましょう。

債務整理を行う場合は、しっかりとした返済計画を立てる必要があるので、計画に無理がないか、逆に甘すぎないかなどを、専門家のかたにチェックしてもらうといいですね。

債務整理とは借金を合法的に減らす手段

債務整理は自己破産だけとは限らない

債務整理と聞くと。自己破産を連想する人も少なくありません。

しかし債務整理には、以下のようにいくつか種類があります。

  • 特定調停または任意整理
  • 自己破産
  • 個人再生

大きく分けると3種類、細かく分けると4種類の債務整理の方法がありますので、それぞれの債務整理の方法について、説明していきましょう。

特定調停とは

特定調停は、4種類の債務整理の方法の中ではどちらかと言えば実用性に乏しい方法と言えます。

裁判所を介して行う方法なので、いろいろと煩雑な手続きを行わなければなりませんが、そういった手続きを経て得られる成果があまり大きくないのが、ネックになりがちです。

弁護士や司法書士のかたに、特におすすめされない限りは、別の方法を選んだほうが無難でしょう。

任意整理とは

任意整理は、債務整理の方法の中で唯一裁判所を介さずに行える方法です。

そのため、自宅に裁判所からの書類が郵送されてくるようなこともないので、家族に内緒で債務整理を行いたい人にもおすすめです。

任意整理では、債権者と債務者の話し合いによって、支払わなければならない利息等をカットしてもらえます。

ただ、借金の元本を減らしてもらえるわけではないので、返済負担を大幅に減らせるわけではありません。

抱えている借金額が大きい場合は、後述するような自己破産や個人再生を行ったほうがいいでしょう。

自己破産とは

自己破産は、言ってみればもっとも「ハイリスクハイリターン」な債務整理です。

自己破産を行えば、抱えているすべての借金に対する返済義務が免除されますので、今後借金返済に悩まされることはなくなります。

ただし被るデメリットも強烈で、99万円以下の現金などを除くすべての資産は、借金返済に充てられるため没収されてしまいます。

自宅も差し押さえられて、競売にかけられることになるので、持ち家があったとしても住むところがなくなってしまうわけです。

まさに「人生をやり直す」ための債務整理の方法と言っても、過言ではないでしょう。

そのため、生半可な借金を抱えている状態で自己破産を行うことはおすすめしません。

上述したようなデメリットを被ってでも、抱えている借金をチャラにしたいという場合のみ、自己破産を検討するといいでしょう。

自己破産しました

個人再生とは

抱えている借金額が大きく、任意整理のような方法では焼け石に水でしかない、しかし持ち家を手放すわけにはいかないため自己破産も行えない…このような人は個人再生を検討してみましょう。

個人再生では、抱えている借金の額を1/5程度まで減額してもらえて、それを事前に提出しておいた返済計画に基づいて、今後3年間で返済していくことができます(事情に応じて返済期間の延長も可能)。

抱えている借金が5,000万円あったとしても、それを1,000万円まで減らしてもらえるというわけですから、非常に効果の大きな方法であることがお分かりいただけるでしょう。

そして個人再生は自己破産とは異なり、持ち家があったとしてもそれを手放す必要はありません(その代わり個人再生では住宅ローン分の借金減額は不可能)。

自己破産に次ぐ規模の借金減額という恩恵を受けたうえで、住宅も手放さなくてよいということなので、多額の借金を抱えている人は個人再生を選択することが多いです。

ただしその分、個人再生適用のための審査は厳しいので、弁護士や司法書士のかたと相談して、しっかりした返済計画書を作成する必要がありますよ。

債務整理からの数年間はローンの利用ができない

債務整理を行うと、その情報が信用情報機関で管理されている信用情報に登録されてしまいます。

この際に登録される情報を、一般的に異動情報や事故情報と言い、異動情報が登録されている人のことを、「ブラックリストに載っている」というような言い方をします。

一度ブラックリストに載ってしまうと、異動情報が消えるまでの数年間(一般的には5年間、自己破産の場合は10年間)は金融機関のローンやクレジットカードの審査に通ることが、ほぼ絶望的となります。

債務整理を行うと、そういったデメリットを被るということも知ったうえで、債務整理を行うかどうかを判断しなければなりません。

入院した場合借金返済はどうなるのか

元々借金をオープンにしているのであれば、まだ代理で返済も頼みやすいのですが、借金を内緒にしている場合には「代わりに入金してきて」とはなかなか頼みにくいものです。

また本人に意識があればいいのですが、意識もなくなってしまった場合には、金融機関に電話すらできません。

そうなると通常通りの返済督促が入りますので、最悪の場合同居している家族に借金の存在がバレてしまう可能性が出てきます。

そこで、入院した場合の借金返済はどうしたらいいのかを確認していきましょう。

何も連絡しなかった場合には通常の督促が入る

金融機関は契約者が入院しているかどうかなど、連絡がない限り知ることができませんので、返済日に返済が確認できなかった場合には通常の督促が入ります。

督促とはいっても、最初は登録している電話番号(多くは携帯電話)に着信が入りますので、そこで現在の状況を伝えればある程度相談には乗ってくれます。

しかし電話にも出られず、返済もしていない状況が数日続けば、自宅に督促の書類もしくはハガキが郵送されますので、そこで同居している家族に借金の存在がバレてしまう可能性が出てきます。

そのため入院中で大変なときでしょうが、金融機関からの電話には必ず出ておいたほうが得策といえるでしょう。

ただし、電話に出られない場合も想定できますので、入院をして意識があり身動きが取れるのであれば、病院からでも金融機関に連絡をするといいでしょう。

返済が必要かどうかは金融機関の判断

「入院しているのだから退院まで待ってくれるのが当たり前」だと、思わないほうがいいでしょう。

それはあくまで借りた人の事情であり、入院中の返済について判断するのはお金を貸している債権者にあります。

もちろん入院中という特別な事情がありますので、それを考慮はしてくれますが、最初から「待つのが当たり前」という態度ですと、金融機関の印象も悪くなってしまいます。

それではどの程度の考慮になるかという点ですが、以下の内容がポイントになってきます。

  • 入院期間はどの程度なのか
  • どこの病院に入院しているのか
  • どんな病状での入院なのか
  • 退院後、復職の予定はあるのか
  • リハビリ等は必要なのか
  • 入院中は入金できそうなのか

金融機関が知りたいことは、入院した状況と今後の見通しから、どうやって借金を返済していくのか、その見通しがある程度立っているのかどうかということです。

長期にわたる入院なのか数日で退院できるのか、退院後すぐに返済可能なのか入院によって借金の返済自体が難しい状態になのか、その場合は利息分なら返済できるかなどが、債権者が特に聞きたいポイントになります。

まずは直近の入金状況を確認し、その後に今後の方向性を検討していくという流れが一般的になります。

病院名を教えたら病院にまで督促が入るのか

仮に「どこの病院に入院しているのか」という質問に答えた場合、入院先にまで督促の電話が入ったり、見舞客を装って取立てに来られたりするのではないかと心配になるかも知れません。

しかし実際には入院先の病院を聞いたからといって、入院先に連絡や訪問をすることはまずありません。

昔は確認のために病院にまで連絡をしていた時代もありましたが、最近はプライバシーの観点からナースステーションで状況を確認しても、教えてもらえない場合も多く存在します。

入院のときにも「どこまで入院を知らせていいのか」ということも聞かれますので、入院中に金融機関が病院に来ることはまずありません(闇金を利用している場合はこの限りではありません)。

また、病院に取り立て行くような行為も禁じられていますので、安心して治療に専念できます。

ただし今後の返済についての相談を金融機関の担当者が上司にするときに、債務者が入院しているという話の信ぴょう性を高くするためという意味合いがあるため、連絡を入れておくことをおすすめします。

伝えたくないというのならば無理に話す必要はありませんが、できれば入院の事実を話したほうが、金融機関の担当者は上司に事情を説明しやすいでしょう。

関連記事をチェック!

借金が病気で返せない!入院など返済できない時の対処法

今まで順調に支払ってきた借金なのに急に病気になってしまって返せない、どうしようとガチで困っている人へおすすめの記事です。 病気になったからといって借金返済が免除されるわけではありません。 それに今...

借金が病気で返せない!入院など返済できない時の対処法

あくまで返済相談は一時しのぎである

入院という特別な事情ですから、金融機関も強く返済は求められません。

そのため「入院期間中は利息のみ」「退院するまで待つ」などの返済特例も認められる可能性が大きいのですが、これはあくまで一時的なものです。

「いつ退院できるのか全くメドが立たない」という状況が数か月続くようであれば、今後の方向性を考えなくてはなりません。

返済相談することで、返済期間や返済額・返済方法などを考慮してもらえ、負担を軽減してもらえますが、これはあくまでも対症療法です。

根本的な問題解決のためには、しっかりと債務返済を行っていく必要があります。

入院したことで退職になった場合には債務整理を視野に

休職であり労災なども認定されれば、毎月決まった金額の入金があるので、しばらくはそのお金で生活していけます。

ただ、入院費用や入院に必要なものを購入したりなどで、返済にまで回らなくなってしまうことがよくあります。

また休職ではなく退職を選んだ場合、退院してから働ける状態にまで回復しないと、失業保険をもらえません。

つまり、無収入の期間が出てしまうことになるのです。

そのような場合には様々な医療福祉制度があるので活用すればいいのですが、借金返済はまた別問題です。

給料があろうとなかろうと、返済の義務は残ります。

そのため今後勤務できるのかが分からないという状況であれば、債務整理も視野に入れておくことをおすすめします。

債務整理といっても、どうすればいいのか分からないという場合は、公共機関の無料司法相談や法テラスなどへ問い合わせてみるとよいでしょう。

特に法テラスは、経済的余裕がない人向けに法律相談などの対応をしてくれます。

一人で悩まず、無料の相談などを賢く利用することをおすすめします。

債務整理とは借金を合法的に減らす手段

家族が入院中に借金が発覚した場合

自分自身の借金ではないけれども、家族が入院をしたことを切っ掛けに借金があることを知られてしまった場合、家族に返済の義務は出てくるのでしょうか。

本人がまだ意識があるのであれば返済の方向性を確認できますが、意識がなかった場合は家族が判断するほかありません。

このような状態ではどう動けばいいのか見ていきましょう。

家族でも返済の義務はない

結論からいうと家族であったとしても、保証人でない限り返済の義務はありません。

督促の通知がきたとしても、開封しなければいいのです。

しかし入院している家族が他界し、相続した場合には借金も相続になってしまいます。

したがって、家族の入院を機に家族会議を開いて今後借金をどうしていくのか、そのまま放置もできるが相続になった場合にはどうするのかを、話し合っておくといいでしょう。

親が親戚から借金、子や家族に返済義務はあるの?

急な入院時の備えとしてできること

急に入院することになると、医療機関への入院費用を含めて、まとまった金額の医療費が必要になりますが、それだけのお金が手元にないことも十分考えられるでしょう。

アコムやプロミスといった大手消費者金融は、即日融資をうたい文句として宣伝しています。

急な出費の場合はすぐに消費者金融で借りることを想像してしまいますが、それ以外の方法もあります。

生命保険の準備

病気やケガに備えて生命保険に加入している人は、多いのではないでしょうか。

保険が嫌いだからと未加入の人もいますが、いざというときの備えとして、生命保険はひとつでも加入しておけば安心です。

保険に加入するときのポイントは、解約返戻金のあるタイプの保険に加入することです。

いざ入院や通院が必要となったとき、手続きをすれば保険金が下りてきますが、しかし日数を要することがほとんどで、すぐに手元にお金がくるわけではありません。

しかし解約返戻金のある保険であれば、契約者貸付制度を利用して、保険を解約したときに現時点で戻ってくる解約返戻金の一部を借りることができます。

解約してしまうのは保障もなくなってしまうので不安ですが、しかし保障はそのままに解約返戻金の一部を借金という形で借りることができれば、生活が落ち着いたときにゆっくり返済をしていくことが可能です。

銀行の総合口座に定期預金をしておく

保険の加入は嫌いだという人であれば、ふだん利用している銀行の総合口座に定期預金を積んでおくことで、いざという出費に備えることができます。

総合口座には当座貸越制度があり、銀行にもよりますが定期預金に対して70%から90%の金額を借りることができます。

もし返済できなくても、そのまま定期預金が返済に充てられるため借金はすぐになくなります。

当座貸越は、消費者金融などから借り入れるよりも金利は安いことが一般的です。

日々の生活で少しでも貯蓄ができる人であれば、総合口座への定期預金をしておくことをおすすめします。

急な出費に定期預金の引き出しは可能?

まとめ

病気になってしまって借金が返せなくなってしまっても、借金の返済義務がなくなることはありません。

しかし、金融機関に相談することで、返済を少し中断してもらえたり毎月の返済金額を少なくしてもらえたりと、さまざまな対応をとってもらえる可能性があります。

どうしても返済が難しそうな場合は、債務整理をすることも視野に入れて検討してみるといいでしょう。

 0.0  (0)
+ この記事を評価する
×
 0.0  (0)

この記事を評価する

決定

コメントは受け付けていません。

サブコンテンツ

皆に選ばれているカードローン

pro-1 pro-1 pro-1

関連する記事

カードローン申込体験談

条件で探す
閉じる

カードローン検索

最高借入限度額
最短審査時間
最短融資速度
特徴で選ぶ
※複数選択可能
金融機関で選ぶ
※複数選択可能
職業で選ぶ
利用可能なコンビニATM
※複数選択可能