お金に困ったときは「お金がない馬」

【臨月近いのに】妊婦健診のお金が足りない時の対処法

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妊娠がわかると、新しい家族が増える楽しみと、いろんな不安も出てきます。

特に妊娠から出産までにかかる「お金」については、誰もが不安になることだと思います。

今回は、そんな不安を少しでも解消できるように、特に妊娠中に必要な「健診費用」について、実際にかかる費用や、そのお金を用意できない場合の対処法などを、詳しくお伝えしていきます。

この記事はこんな人におすすめ

今回ご紹介する記事は、以下のような悩みを持った人にとってとても参考になります。

  • 妊娠から出産までお金がどのくらいかかるのか知りたい人
  • 妊娠したらまずなにをしたらいいのか、分からない人
  • お金はないけれど、赤ちゃんを産みたい人

お金がなくて妊娠したらまず行うこと

思いもよらず妊娠してしまったけれど、お金がなくて出産が不安だという人もいるかもしれません。

夫婦の収入が少ない場合や、彼と別れた後に妊娠がわかったなど、お金がない理由は様々です。

そこで、妊娠したがお金がなくて不安だと言う人のために、妊娠発覚後にまずするべきことを紹介していきます。

住むところ(住所)を確保する

母子健康手帳は、産婦人科にかかる時の他、産後も子供のために必要となります。

母子健康手帳と出産までの間にかかる妊婦検診の補助券も一緒に発行されます。

補助券を利用すれば、妊婦検診にかかる費用の軽減が可能になりますので、母子健康手帳は必ずもらうようにしましょう。

「住民登録している場所でないと、母子手帳がもらえないし補助券も使えない」

YAHOO!知恵袋より

母子健康手帳は、住むところがないと発行されませんので、まずは住所の確保が先決です。

もし、住民票が出産を考えている市区町村にいないという人は、転出転入手続きをしましょう。

前に住んでいたところが遠くて足を運ぶのが大変であれば、転出書類を郵送で送ってもらうことも可能です。

保険証を用意する

産婦人科でかかる妊婦検診や出産の費用は、健康保険の対象外です。

しかし、妊娠中になんらかの薬を処方してもらう、治療が必要になった場合は、健康保険の利用が可能です。

しかし、保険証を所持していないと薬代や治療代は全額負担しなくてはなりませんし、出産一時金が支払われませんので、かなり金銭的な負担が大きくなってしまいます。

妊娠がわかったら保険証を用意しておくようにしましょう。

ただし、保険証は健康保険に加入していないと、もらうことができません。

もし、健康保険に加入していない場合は、各自治体にある国民健康保険の窓口へ相談してみることをおすすめします。

また、国民健康保険の保険料も払えないほど経済的に困窮している場合も、一度相談してみるといいでしょう。

母子健康手帳をもらう

先ほどもいいましたが、母子健康手帳は住所のある市区町村の担当課でもらうことができます。

ただし、事情次第では住んでいるところに住所がなくても、発行してもらえる可能性があるので、まずは相談してみましょう。

母子健康手帳をもらうとき、産婦人科から発行される「妊娠届出書」の提出を求められ場合がありますので、母子健康手帳をもらいに行くときは持参するようにしましょう。

ただし、「妊婦検診届出書」をもらうには産婦人科を受診する必要があり、検査などでお金がかかります。

経済的に産婦人科にかかるのが難しい場合は、担当課へ行って、「妊婦検診届出書」がなくても母子健康手帳が貰えないか聞いてみましょう。

貰えない場合もありますが、自己申告で貰える可能性もあります。

また、どうしても「妊婦検診届出書」がないとだめだと言われた場合は、経済的に厳しいということを相談すると、柔軟に対応してくれる場合もあります。

それでも、母子健康手帳を発行してもらえなかった場合は、相談機関へ連絡する、安い産院を探す、医師に経済的困難な理由を伝え、母子健康手帳を貰ってから診察をしてもらうようにお願いするなど、対策をしましょう。

母子健康手帳がもらえない時の相談場所

どうしても、母子健康手帳が貰えない時は、相談機関へ相談してみましょう。

相談窓口は各自治体直営の機関や、民間の機関があります。

相談すると、母子健康手帳を発行している担当課へ交渉を行ってくれる場合もありますし、対応策も相談にのってくれます。

また、妊娠の困ったことについてまとめた、一般社団法人全国妊娠SOSネットワークを見るのもおすすめです。

一般社団法人全国妊娠SOSネットワークでは、各自治体や民間の相談機関の一覧も掲載されています。

生活も厳しく住所がない場合

ネットカフェを転々としている、友達の家に住んでいる、付き合っていた人と別れて住むところがない。

加えて職もなく、生活が厳しいので住所が確保できないと言った場合、一人で抱え込むのは厳禁です。

このような状態に陥った場合の対処法を紹介します。

まず自治体に相談

実家に頼れるのであれば、実家に戻るという選択肢もありますが、何らかの事情があって実家に頼ることができないという人の場合は、住民票がある、もしくは今後住もうとしている市区町村に相談してみましょう。

条件次第では、生活保護を受けられる可能性があり、衣食住が確保できますので、出産後まで安心して生活することが可能です。

生活保護を受ける場合の注意点

生活保護は、申請したからといってすぐに受けられるものではありません。

まず、申請者の親や家族から援助が得られない状況なのかを、確認されます。

援助が受けられない場合でも、確認に1か月程度かかる可能性があり、生活保護を受けるまである程度時間がかかる場合があるので注意が必要です。

また、確認の電話は必ず行わなければならなので、連絡をされるのが嫌でも避けることはできません。

ただし、DVなどで連絡をするのが危険だと判断された場合は、対応してくれる可能性があるので、相談してみましょう。

また、生活保護を申請するときは、出産したらきちんと働くという意思を見せるようにしましょう。

妊娠から出産までの費用

妊娠から出産までの費用

まず、健診費用について詳しくお伝えする前に、妊娠がわかってから出産を終えるまでに、どれくらいの費用が必要になるのか、おおよその金額について見ていくことにしましょう。

妊娠中に必要な費用

まず、妊娠がわかってから必要になる費用についてですが、この後解説していく妊婦健診にかかる費用はもちろん、マタニティなどの購入も必要になってきます。

また、妊婦になると冷暖房にも気を使ったり、食事でも栄養を摂るように気を配ったりしますので、それなりのお金が必要になってきます。

ただ、一部公的支援も受ける事ができますので、トータルの自己負担額は6万円~10万円程度を準備しておけば大丈夫です。(健診費用・衣類・プラスになる光熱費など)

出産費用(出産に必要な費用)

次に出産に必要な費用を見ていきます。

ただ、出産費用は入院する病院や、個室か大部屋か、さらには病院で提供される食事の内容などによっても、ピンからキリ…といった感じになります。

さらに、自然分娩ならそれほど費用はかかりませんが、帝王切開が必要になるなど思わぬ事態が発生した場合には、自然分娩よりもプラス10万円程度の費用がかかります。

しかし、出産については「出産育児一時金」の援助を受ける事ができますので、場合によっては実際に支払った費用が戻ってくる場合もあります。

できるだけ費用を抑えたいなら、「公立の病院」「大部屋」「自然分娩」で出産されることをおすすめします。

出産後に必要な費用

意外に必要になってくるのが、出産後の費用です。

まず、おむつやミルクなどの消耗品で、毎月1~2万円程度がかかってきます。

また、出産直後にはベビーカーやチャイルドシートなどを購入しないといけませんので、それだけでも10万円程度必要になることがあります。

また、赤ちゃんが大きくなってくるにつれて、衣類の購入も必要です。

ただ、これらの衣類についてもブランドものなどに拘らなければ、毎月3~5千円程度に抑えることも可能です。

妊婦健診にかかる費用は?

妊婦健診にかかる費用は?

では、肝心の「妊婦健診」に必要な費用について、詳しく見ていくことにしましょう。

妊婦健診は14回程度!ただし補助券が使える

まず、一般的には妊娠がわかってから、出産までの必要な健診回数は「14回」と言われています。

1回単位の健診費用は5千円~1万円程度です。

又、基本的な診断の他にも、血液検査(血液型・血糖・B型肝炎抗原・HIV抗体など)が必要になってきますので、トータルでは7万円~14万円のお金が必要、ということになります。

ただ、妊娠がわかってから母子手帳の発行を受けるときに、各自治体から「妊婦健診補助券」というものが発行され、ある程度までの健診費用は無料となります。

したがって、補助券を利用すれば実際の自己負担額は4~5万円程度になるケースがほとんどですので、自己負担額を大分減らせると言えます。

妊婦健診の補助費用

妊婦健診の補助費用

さらに、妊婦健診の補助費用や、手続きの流れなどについても、詳しく確認していきます。

補助費用の概算

妊婦検診の補助費用は各自治体により若干費用の差があるのですが、おおよそ補助される費用について、「世田谷区」の例でご紹介します。

助成項目助成上限額
妊婦健康診査
1回目
問診・体重測定・血圧測定・尿検査・血液検査9,680円
妊婦健康診査
2~14回目
問診・体重測定・血圧測定・尿検査・保健指導1回あたり
5,160円
超音波検査
(1回分)
経腹法による超音波検査5,300円
子宮頸がん検診
(1回分)
子宮頸がん検診
(子宮頚部細胞診検査)
3,400円

この例でいくと、健診費用は1回5千円~1万円程度となりますから、特別な検査が必要にならない限りは、かかった費用のほとんどは公的支援で賄える…ということになります。

◆世田谷区役所公式サイト:「東京都世田谷区の妊婦健診費用助成について」

補助費用をもらう為の手続き

次に、この妊婦健診の補助費用の申請手続きの流れについても、お伝えしておきます。

必要な書類

まず、費用の請求にあたっては、以下の書類を準備してください。

  • 妊婦健康診査等費用助成金申請書・兼請求書
  • 未使用の「妊婦健康診査受診票(1回目は水色、2~14回目は黄色)」、「超音波検査受診票(白色)」、「子宮頸がん検診受診票」
  • 医療機関の領収書(原本とコピーそれぞれ1部)
  • 母子健康手帳の「妊娠中の経過」欄のコピー

尚、上記は世田谷区の例であり、手続き方法は各自治体によっても微妙に異なる場合がありますので、詳しくは居住地域の自治体ホームページをよく確認するようにしてください。

手続き方法

次に手続きの流れですが、妊娠がわかったら、まずは居住地域の役所の窓口へ行って、妊娠届を提出します。

そうすると母子健康手帳と「妊婦健診費助成の受診票」が発行されるため、妊婦健診に行くときには、その受診表を持参するようにしてください。

その後は、健診の度に病院で必要事項を記入してもらっておけば大丈夫です。

役所の窓口に申請を行い、おおよそ申請から1ヶ月半程度で振込みされます。

妊婦健診に行かない場合のリスク

ここまで、妊婦健診の必要なお金や補助金の申請方法などについてご紹介させて頂きました。

実際に自己負担額もある程度必要になってきますが、妊娠がわかってから妊婦の体調が順調なら、健診に行かない…という選択肢もあるのでしょうか。

基本的に妊婦健診は強制ではないので、行かないからといって、なにか罰則がある訳ではありません。

しかし、妊娠がわかってから母体や赤ちゃんの状態は日々変わりますし、医師でも予見できないような事態が起こる可能性もあります。

また、妊婦健診では見た目ではわからない「血液検査」「感染症の検査」なども行ってくれます。

もし、その検査で異常が発見されたら、早期に対策する事も可能ですし、安心して出産に臨むこともできます。

したがって、妊婦健診にはある程度のお金と時間がかかりますが、必ず受診されることをおすすめします。

また、妊婦健診にかかる費用は医療機関によって異なります。

健診の費用が安い病院を探して、受診することも検討しましょう。

妊婦健診のお金が足りない時は

妊婦健診のお金が足りない時は

妊婦健診のお金が用意できない場合の対処方法についても、いくつかご紹介しておきます。

クレジットカード

最も簡単な方法はクレジットカードで受診費用を支払う、という方法です。

クレジットカードの場合、カード利用から決済まで、50~60日程度あけることも可能ですので、病院の支払いが終わってからすぐに補助金の申請を行えば、クレジットカードの決済日までに補助金を振り込んでもらうことも可能になります。

カードローン

一時的にまとまったお金を用意するなら、カードローンを利用する方法もあります。

ただ、先でも触れた通り出産以降は色々とお金がかかってきますので、あくまで「一時的な立替費用」という位置づけで利用することが大切です。

そういう意味では、アコムやプロミスなどの30日間無利息キャッシングを利用されることをおすすめします。

各々の消費者金融でカードローンの契約が初めての場合に限り、30日間は利息がかからないので、その間に補助金を申請し、それが振り込まれたらすぐに返済するようにしましょう。

そうすれば、金利負担もできるだけ抑えることができます。

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出産貸付制度

どうしても妊婦健診費用や出産費用を捻出できない場合で、生活費にも困窮している場合には、生活保護などを申請する事も視野に入れて検討してみてください。

また、生活保護以外でも、妊娠~出産までにかかるお金を一時的に融資してくれる制度もあります。

以下は全国健康保険協会のホームページですが、ここには、「出産費貸付制度」について詳しく解説されていますので、是非参考になさって下さい。

尚、出産費貸付制度は、以下の1または2の条件に該当する場合に限り、適用されます。

<出産費貸付制度利用の条件>

  1. 出産予定日まで1か月以内である事
  2. 妊娠4か月(85日)以上で、病院・産院等に一時的な支払を要する事

◆全国健康保険協会大阪支部公式サイト:「出産費貸付制度について」

出産費用に使える制度の利用も検討

出産費用に使える制度の利用も検討

国や自治体には、出産費用の支給や借りることができる制度などがありますので、それらを利用するのも良い手です。

助成や出産手当金を受けるには条件や手続きがありますが、上手に利用して元気な赤ちゃんを産む準備をしましょう。

出産費用に使える制度には以下のようなものがあります。

出産一時金受取代理制度

出産一時金受取代理制度は出産や妊娠時に、一児につき42万円支給される制度です。

支給ですので返済する必要はありません。

利用できるのは「健康保険に加入している人」、または「健康保険に加入している人の配偶者または扶養家族であること」となります。

出産費用資金貸付制度

出産費用資金貸付制度は「出産のために費用が必要で、出産一時金を申請したけど、支給されるまで間にあわない」というようなときに、無利子で貸付をしてくれる制度です。

貸付金額は1万円を単位とし、「出産育児一時金支給見込額の8割相当額が限度」となります。

この制度を利用をするには、最低でも以下の条件を満たす必要があります。

  • 全国健康保険協会管掌健康保険の被保険者又は被扶養者である
  • 出産育児一時金の支給が見込まれる

上記に加え、さらに以下のいずれかの条件を満たしている人が利用可能です。

  • 出産予定日まで1ヶ月以内である
  • 妊娠4ヶ月(85日)以上で、病院・産院等に一時的な支払いが必要である

限度額適用認定証

これから高額の費用がかかると分っているときは、「限度額適用認定証」を取得しておくのがおすすめです。

限度額適用認定証を取得しておき、医療機関の窓口に提示すれば、ひと月の支払額を「自己負担限度額」までに抑えることが可能です。

高額の医療費を支払う際にはその人の所得によって、ひと月に負担する金額の上限が国によって決められており、これを自己負担限度額と言います。

自己負担限度額は上位所得者、一般、低所得者の3つに区分され、70歳未満ですと以下のようになっています。

被保険者の所得区分自己負担限度額
(1月当たり)
上位所得者
(標準報酬月額53万円以上)
150,000円+(医療費-500,000円)×1%
一般
(上位所得者、低所得者以外)
80,100円+(医療費-267,000円)×1%
低所得者
(被保険者が市町村民税非課税等)
35,400円

このようにひと月に負担する金額の上限が決まっていますので、上限を超える費用が発生したときは、限度額適用認定証を取得すればこの範囲内に抑えることができます。

入院助産制度

入院助産制度は低所得世帯が対象の出産制度です。

「生活していくのも難しいのに出産費用なんて払えない・・・」というように、経済的な理由で通院できない人に対して、その費用を助成してくれます。

費用は助成ですので貰うことができるため、返済する必要はありません。

ただし、利用できるのは以下のように本当に生活が苦しい人のみとなります。

  • 住民税非課税世帯
  • 前年の所得税額が8,400円以下の世帯(ただし、42万円以上の出産一時金を受け取ることのできる人は除く)

生活福祉資金貸付制度

生活福祉資金貸付制度は低所得者や高齢者、障害者の生活を支援するために貸付けをおこなう制度です。

生活福祉資金貸付制度は大きく分けて「総合支援金」、「福祉資金」、「教育支援金」、「不動産担保型生活資金」の4つに分かれ、さらに9種類に分類されていますが、その中の福祉資金の「福祉費」は出産費用に使えます。

福祉費の貸付金額条件は以下のとおりです。

貸付金額580万円以内
金利年3.0%
返済期間3年以内

以上が出産費用として利用できる制度です。

どの制度も簡単に利用できませんし、制度によっては生活保護を受けているなど、本当に生活が苦しい人のみしか利用できないものもあります。

それでも利用できそうな制度があれば、検討してみるのも良いでしょう。

生活が苦しい人は社会福祉協議会の貸付が利用可能

産婦人科の会計でお金足りないときは

産婦人科の会計でお金足りないときでも、それほど心配は入りません。

お金が足りないときは「後日払い」になる可能性が高いからです。

手持ちが足りなくても、「次回でOKです」と言われることがほとんどです。

産婦人科に限らず、病院では保険証を提出しますので患者の身元は分っています。

このため、会計時にお金が足りなくても次回の来院時に支払えばOK、としてくれる病院がほとんどです。

そうしたことから、手持ちがなくて治療費が払えない場合は、正直にお金がないと言ましょう。

ほとんどの場合は後日払いに対応してくれるかと思います。

カード払いや病院内にATMがあることも

大きい病院ならカード払いに対応していることや、病院内にATMがあることもあります。

その場合はクレジットカードで支払ったり、ATMからお金を引き出して支払えば問題ありません。

受付の人にカード払いができないかや、ATMがないか聞いてみましょう。

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臨月で働けないなら「売る」しかない!

臨月の妊婦さんも、仕事をすることはできます。

本人の体調が良く、かかりつけの医師も問題ないと判断しているときは、出産直前まで働くことも可能なのです。

しかしながら、急に体調が悪くなることもありますし、職場や家族の理解を得る必要もありますので、現実的には出産予定日の1ヶ月~1ヵ月半前には休職して、出産に備える方が良いでしょう。

出産前後のモノは早く売れる!

出産前後に必要なモノは、その時期だけ使うモノが多いです。

例えば、マタニティウェア。

可愛いデザインのものも多いのですが、大半は出産したら着られなくなってしまいますよね。

そのため、安く入手するためにフリーマーケットやオークションで購入する人も多く、売りに出しても、他の商品よりも買い手がつくまでの時間が短いケースが多いのです。

急な出費で今すぐお金が欲しい人でも、出産前後の商品ならスピーディに売れてスピーディに現金をゲットできますよ。

フリーマーケットやリサイクルセンター

なるべくすぐにお金を手に入れたい人は、フリーマーケットに参加したり、リサイクルセンターで売ったりするようにしてください。

マタニティウェアだけでなく、骨盤ベルトや出産関係の本・DVD、サプリメントなども売れますよ。

ネットで売るときは入金タイミングを確認!

ネットオークションやネットフリマで売ることもできますが、利用するサイトによっては、入金タイミングが翌月~2ヶ月後ということもあります。

購入者が料金を支払い次第、すぐに入金してもらえるのか、かならず確認してから利用するようにしてください。

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ついでにその他の不要品も売る

もちろん、家の中にマタニティ関連以外で売れる商品がある場合は、それらの不要品も売って、現金に換えましょう。

価値が低いものでも、まとめて売ればある程度の値段をつけてもらえることもありますし、何より不要品がなくなると家がすっきりとしますよね。

意外と高値で売れるモノを次の記事でまとめていますので、ぜひ参考にしてください。

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まとまった資金の場合は「借りる」

家の中に高く売れる不要品がない場合や、不要品を売る程度では、必要なお金を準備することができない場合もあります。

そんなときは、消費者金融会社や銀行、公的団体からお金を借りて、急な出費に備えることができます。

民間業者のキャッシング

急ぎのときなら、消費者金融業者や銀行などの民間業者から借りることがオススメです。

銀行カードローンや消費者金融カードローンでは、数日以内の迅速な貸付にも対応できます。

とりわけ銀行カードローンなら、本人にまったく収入がない専業主婦でも数十万円ほど借りられることがあります。

次の記事でも、民間業者のキャッシングを専業主婦が利用する方法について解説していますので、ぜひ参考にしてください。

主婦がカードローンで50万円の借入を行う方法

国や自治体から借りる

通常は、国や自治体からお金を借りるときは、審査に1~2ヶ月もの長い時間がかかってしまいますので、急な出費に対応することはできません。

しかしながら、生活福祉資金貸付制度の中の「緊急小口資金」は、限度額は10万円ですが、最短5営業日で融資を受けられますので、急ぎのときにも充分に対応できます。

次の記事でも緊急小口資金について解説していますので、ぜひご覧になってください。

年収が少なくても借りれるところはどこか

緊急小口資金は返済しやすい!

緊急小口資金は、返済の負担が少ないことも特徴です。

無利息かつ初回返済日が融資後2ヶ月以内、しかも完済までの期間も借入日から14ヶ月以内と長く設定されています。

緊急小口資金の申し込みの条件

なお、緊急小口資金に申し込むためには、

  • 市町村民税非課税程度の低所得世帯
  • 障害者手帳や療育手帳の交付を受けた家族が属する世帯
  • 65歳以上の高齢者が属する世帯

以上のいずれかの条件を満たしている必要があります。

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急な出費に備えて計画的な貯蓄を!

臨月でも、「不要品を売る」「キャッシングを利用する」「出産費貸付制度を活用する」のいずれかの方法で、急な出費に対応できます。

とはいえ、臨月は身体の調子も精神状態も不安定になることが多いですので、できればお金の工面といった煩わしいことから解放されていたいですよね。

できれば、妊娠する前から計画的に貯蓄をし、急な出費が起こっても、慌てず対応できるようにしておきましょう。

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妊娠中や出産したママに便利なネットスーパー

妊娠中は移動や重いものを持つのも大変で、なかなか買い物に行くのも大変です。

産後間もなくは、ママの体調もまだまだ回復していないし、産まれて間もない赤ちゃんを連れて買い物はとても心配ですよね。

サポートしてくれる人がいればいいのですが、なかなか難しい人もいるでしょう。

そんなときは、ネット上で買い物ができるネットスーパーがおすすめです。

ここでは、妊娠中や出産したママにおすすめのネットスーパーをご紹介します。

イトーヨーカドー アイワイネット

アイワイネットは、言わずと知れた有名スーパーイトーヨーカドーのネットスーパーです。

入会費、年会費は無料でイトーヨーカドーの商品が365日23時間注文可能、しかも最短4時間で商品を届けてもらうことが可能です。

オムツやミルクといったかさばるものを運ぶ必要もありませんし、赤ちゃんを抱っこして天候の悪い日に買い物にいかなくていいので、とても便利です。

また、母子健康手帳が交付されてから4年間は配達料金が税込み102円になるという嬉しい特典もあります。

通常配達料金は税込み330円かかることを考えると、とてもお得ですよね。

ただし、申請した当日は特典が適用されないので、注文するタイミングに注意しましょう。

Oisix(おいしっくす)

Oisixは、有機野菜や無添加加工食品など、食の安全を重視した食材を提供しているネットスーパーです。

赤ちゃんには安全なものを食べさせたいというママにおすすめで、離乳食も販売しています。

また、妊娠中もお腹の中の赤ちゃんのために、栄養があって安心な物を口に入れたいというプレママにもおすすめです。

配達時間も21時までと、遅い時間にも対応してくれるので働いているママにもうれしいサービスがあります。

イオンネットスーパー

イオンと言えば、食料品に限らず日用品や服飾品など豊富な品揃えが特徴的ですが、イオンネットスーパーも、店舗同様に品ぞろえが豊富です。

食料品はもちろんオムツやミルク、マタニティ用品や赤ちゃんの洋服、おもちゃまで購入が可能です。

また、医薬品の購入もできるため、具合が悪くなったときも、薬を買いに出かけずに済みます。

イオンネットスーパーから買い物をすれば、必要なものがほとんど手に入るので、なかなか外に出ることのできないママにとって、強い味方といえるでしょう。

ただし、近くにイオンがない場合は翌日以降の配達になる可能性があるので、注文の際に確認するようにしましょう。

まとめ

今回は、妊婦健診に必要な費用や、そのお金を賄うための手段について、いくつかご紹介しました。

冒頭でも触れましたが、妊娠がわかると不安なこともたくさん出てきます。

しかし、新しい家族が増える…という意味では、家族はもちろん国や自治体もたくさんの援助をしてくれますし、応援もしてくれます。

不安な事は1人で悩んでいないで、是非まわりの家族や市町村の窓口で相談されることをおすすめします。

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