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貯金ができる時期は3回しか無い!?貯金するなら30代・40代がベストな理由

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そもそも「貯金」は、なぜしなければならないのでしょうか。なぜしたほうがよいのでしょうか。

短期的には将来○○を買いたい、子供の教育費を確保したいなどの動機で「貯金」をします。

長期的には、将来(死ぬまで)お金が枯渇することを避けるために「貯金」をしなければならないと思っているのではないでしょうか。

今回は長期的な観点のほうでアドバイスをします。

まずはどうしたら「貯金」ができるかからスタートしてみましょう。

「貯金」ができる方法は

これは当たり前のことですが3つしかありません。

  1. 収入を増やす(ここでいう収入は勤労収入)
  2. 支出を減らす(収入が同じでも支出が減ればその分貯蓄ができます)
  3. お金に働いてもらう(いわゆる株や債券などの投資です)

みなさんは上記3つの内どれならばできそうですか?

1はなかなか難しいですね。

給与は会社が決めますので、自分ではなかなかコントロールができません。

可能性があるとすれば、資格や経験を生かし給与の高い会社へ転職。または、副業や休みの日に働く。

2もなかなか難しいですがFPから見て無駄な出費がある人であれば可能性がありますね。

ギャンブル・酒・女が昔から言われる無駄遣いです。

3も向き不向きがありますね。

銀行や証券会社などで、勧められた投資商品を買う人では不向きです。

そもそも銀行や証券会社が勧める商品は、その担当が良いと思って勧めている商品ではなく、会社が売れと言っている商品なので、ろくなことがありません。

自分で世界経済に興味を持ち、勉強して自分で投資商品を選べる人であればトライして良いと思います。

「貯金」ができる時期(年齢)はいつでしょう

これも一般的には3回しかありません。

  1. 学校を卒業、就職して結婚するまでの時期
  2. 結婚して子供ができるまでの時期
  3. 子供が学校を卒業して、自分が働いている時期

1の時期

学校を卒業して就職。初めての初任給。

給与は少ないでしょうが、唯一自分のお金を自分でコントロールできる時期です。また一番遊びたい時期かもしれません。

自宅から会社に通う女子はこの時「貯金」がかなり出来ている方を見かけます。

2の時期

結婚して子供ができるまで。夫と妻のダブルインカム時期になります。

通常夫も妻も会社にまだ務めているので2人合わせてそれなりの収入になるはず、800万円前後あってもおかしくありません。

実はこの子供ができるまでのダブルインカム時期が一番「貯蓄」額を大きく増やせる時期です。

2の時期で私のところへご相談に来られるカップルが多数います。

相談内容は住宅購入のご相談と子供を何人まで金銭的に育てられるかというご相談です。

「貯金」はいくらお持ちですかと尋ねると、ほとんどない方がそれなりにいます。遊んで使ってしまった人と奨学金を返している人です。

この後の時期が題名の「貯金をするなら30代・40代がベスト!」な理由となります。

  • 独身の方は上記1の時期と同じになりますので、自分のお金を自分でコントロールできる時期です。
  • 結婚して子供がいない夫婦は2のダブルインカム時期で一番「貯蓄」額を大きく増やせる時期です。
  • 結婚して子供ができると、妻の収入が減るケースが多いです。

もちろん0歳から保育園等にお世話になり、ダブルインカムを継続されているご夫婦もいますが、妻が会社を退職又は休職になるので「貯蓄」のできる額が少なくなってきます。

子供が私立の大学に行くと「貯蓄」額が減るというのは当たり前に起こります。下記の記事はヤフーニュースに乗っていたものです。

2018年春に首都圏の私立大に入学した下宿生への平均仕送り月額は、前年度比3000円減の8万3100円だったことが2019年4月3日、東京地区私立大学教職員組合連合の調査で分かった。
仕送り額から家賃を除いた生活費は1日当たり677円で、いずれも過去最低となった。
その結果、入学に伴う出費が落ち着く6月以降の平均仕送り額は8万3100円で、最も高かった94年度の12万4900円から3割以上減った。

私立大学の学費を月10万円とすると平均仕送り額8万3100円、月約20万円が子供の費用でなくなります。

もし、子供が2人この状況になったら想像してみてください。

もう一つ言えることは、仕送りを減らさなければならないほど年々日本はお金のやり繰りが難しくなっているということです。

3の時期

そして最後の3の子供が学校を卒業して、自分が働いている時期です。

夫30歳までに子供ができれば、55歳までに子供の教育費が終わります。

これが50年前のスタンダードでした。ところが、昨今は晩婚化が進み夫60歳でも子供が学校に行っているケースがみられます。

これでは最後の3の時期がほとんどなくなってしまいます。

さらに日本の社会は55歳で昇給はストップし役職がなくなり減給、60歳からの収入1/2は当たり前です。

さて、上記をお読みになりどう感じられましたか。

個々の状況によりまったく違うパターンとなりますが、この後みなさんも65歳を迎えます。

65歳の時に「貯金」がいくらあれば良いか一度考えてみることが大切になってくるでしょう。

株式会社FP知恵の木 代表取締役
伊藤 誠

CFP®、1級FP技能士、DCアドバイザースポーツ大好き人間です。
少年野球を経て野球高へ入学するも甲子園の夢はならず、苦学にて横浜国大経営学部へ進学しました。学生時代は、税理士事務所に勤め修行をさせてもらいました。
ある日、海外在住の恩師からの一通の手紙により、IT企業へ入社。13年間企業会計、税務、そして 営業(トップセールス)を経験しました。
その後、ファイナンシャル・プランナーを天職と決意し、CFP®を取得。2002年に独立開業してから、これまで数千件にのぼるライフプランを作成、実行支援してきました。

私の強みは、ずばり問題解決力です。プランの実行支援、プロジェクト牽引力には自信があります。
よい仕事ができ、お客様が喜んでくださった時が最高に嬉しい瞬間です。

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