不妊治療の体外受精の費用が払えないときはローンにすべき？

結婚をして、子供が欲しいけどなかなか妊娠しない場合、不妊治療を考えますよね。

不妊治療の段階として、まず最初に体外受精の治療を選択することが多いです。

初めての場合に気になってくるのは費用ではないでしょうか。

そこで今回は、体外受精の費用に関して調べました。

高額な費用をいかにして準備するの方法もまとめましたので、併せてチェックしてくださいね。

妊活ローンの利用条件と注意点！

高額な不妊治療のためにまとまった金額を用意するのが難しければ、ローンを利用するのがよいと言えます。

ここでは妊活ローンを取り扱っている金融機関についてまとめました。

取り扱いのある金融機関

調べてみたところ、妊活ローンを取り扱っている金融機関はまだまだ少ないようです。

融資金額や年利も銀行によって違うため、自分に合ったローンを探してみてくださいね。

上記の他にスルガ銀行も過去に取り扱いがありましたが、現在は休止しています。

実際に利用した人の体験談！利用したくない人がいるのはなぜ？

不妊治療ローンは馴染みないがないため、いまいちイメージが湧かないかもしれませんね。

そこで、実際に利用した人の体験談や、利用したくない理由などをまとめました。

不妊治療ローンというものがあるとは知らなかった。うーん…。行政側でもうすこし補助金増やせないのかなあ…。保険適応ってのはすぐには難しいと思うけど、体外、顕微1回目の補助金額をもっと上げてもいいんでは。— 麦（脳筋モード） (@babycomings00n) January 22, 2018

WBSなう。不妊治療ローンなんてものがあるのか、東京スター銀行…でも人によっては限度額100万円までで済むとは思えないんだが。http://bit.ly/bZq2Lk #wbs #tvtokyo— り～にゃ (@ryinya) June 14, 2010

不妊治療ローンについて調べてみたところ、「便利ではあるが、金額が全然足りない」「そもそも補助金を上げてほしい」…このような意見が目立ちました。

不妊治療は長期間に及ぶうえ、高額な費用がかかります。そのためローンを組むには金額が足りない恐れがあるようです。

不妊治療をローンで賄う場合は、返済計画だけでなく、治療期間についても考慮したほうがよいと言えます。

企業によっては無利子貸し付けを利用できるところも

企業によっては、不妊治療を行っている社員に対し、無利子で貸し付けを行っている場合があります。

貸し付け以外にも、以下のようなサポートを行っていることもあるようです。

・妊活で病院に行かなけれなならない時に、休暇を認める
・婦人科や不妊外来の知識のある保健師がおり、相談に応じてくれる。

2019年9月現在、不妊治療のため独自で休暇制度を設けている企業を一部ご紹介します。

会社名 制度名
パナソニック株式会社 チャイルドプラン休暇制度
日本航空株式会社 不妊治療休暇制度
株式会社日立製作所 –
株式会社ＮＴＴドコモ ライフプラン休暇
三菱工業株式会社 チャイルドプラン休業
ユニ・チャーム株式会社 特定不妊治療休業

企業も妊活に対して積極的であることが伺えますので、今後ますます拡大される可能性があります。

そもそも体外受精とはどんな方法？

費用の話に入っていく前に、そもそも体外受精の方法かについて簡単に説明します。

体外受精とはその名の通り、本来であれば体内で行われる受精を人工的に体外で行う治療方法です。

卵子を子宮内から取り出し、受精させた上で培養した後に子宮に戻すのですが、子宮に戻すタイミングによって「胚移植」や「胚盤胞移植」となどいくつかの種類・方法が存在します。

タイミング法や人工授精などの他の不妊治療の方法から進化した方法であるため、比較的高い確率で妊娠することができると言われています。

体外受精を中心とした不妊治療を専門に行うクリニックもあり、不妊に悩む夫婦の希望の星と言えるのです。

体外受精にかかる費用はかなり高額

不妊に悩む夫婦から大きな期待を寄せられている体外受精ですが、費用が高額なことがネックとなります。それが原因で体外受精にチャレンジしきれない夫婦もたくさんいるのです。

体外受精にかかる費用はクリニックやその治療方針などによって様々ですが、平均50万円前後必要となるのが一般的と言えます。

採卵や胚移植を含めた体外受精自体にかかる費用だけなら30万円前後で済むケースが多いのです。

しかし付随する様々な医学的処置にかかる費用を含めると、結果として50万円近い金額になってしまいます。

一度の受精行為で成功すればよいのですが、うまくいかなかった場合は繰り返し体外受精を行うことになります。

そのため1回ごとに費用がどんどん加算されることになります。

また、体外受精は保険適用外の治療となり、治療費は全額己負担です。

そのことも、体外受精への決断を鈍らせる要因になっているのかもしれません。

人工授精などの費用と比較してみよう

体外受精の費用だけ説明したとしても、それが他の不妊治療の費用と比べてどの程度高額なのかはわかりにくいですよね。

そこで、体外受精以外の不妊治療であるタイミング法や人工授精の費用、体外受精の費用を比較してみましょう。下記の一覧表を見てみてください。

それぞれを比較してみると、体外受精がいかに高額な治療法であることが分かるでしょう。

これらの治療法のうち、保険が適用されるのはタイミング法のみです。

後の2つは保険適用外ですのでご注意ください。

やはり世間でよく言われているように、不妊治療の費用は高額なようです。

しかし、子供を授かれるかどうかの一大事に、費用の問題で断念はしたくないものです。

ここからは、体外受精にかかる費用を捻出する方法を考えていきます。

ローンを選択するときのポイント

不妊治療の中でも体外受精をする場合には、本当に多くのお金が必要になります。

また治療が長期間に及べば精神的にもどんどん辛くなってきます。

体外受精以外の不妊治療では保険が適応されますが、体外受精の治療は保険が適応されず、負担も大きいです。

体外受精の治療費は一回でおおよそ20万円から50万円ほどかかります。

ここでは、ローンを利用して体外受精の費用を用意する場合に、注意するポイントをご紹介します。

出産後の資金に困らないか

赤ちゃんが欲しいという願望が強くなるあまり、不妊治療を行っているときには必死になるあまり、今後のことが考えられなくなる恐れがあります。

しかし、生まれた赤ちゃんの為に用意するもの多くありますし、教育にもお金が必要となってきます。

また、出産をした後に母子ともに健康であればいいのですが、出産を機に母親が体調を崩し入退院を繰り返すかもしれません。

このように、出産後の出費は非常に多く、多くの人がお金に困っているのも現実です。

そのため妊娠から出産、子育てにかかる費用についてある程度のめどを立てることは非常に重要なポイントとなります。

出産前・後のプランがしっかりしているのであれば、体外受精の費用にローンを利用するのもいいでしょうね。

難しいようであれば、少しまとまったお金を作ってから挑むのが安心です。

出産後に働けるか

共働き家庭の場合は、出産後数か月から数年後には働き始める人もいるでしょう。

子供を幼稚園や保育園に通わせ始めると、必要になるお金も増えてくるためです。

小学校に入学するまでに大よそ100万円必要ですし、将来の為に教育ローンを組んだり、貯金もしなければなりません。

旦那さんの収入にもよりますが、家庭の状況によっては厳しい面もあります。

将来は働きに出なければならない可能性も考慮したほうがよいでしょう。

ただし、働く手段は外に働きに行くことだけではなく、ネットを使って働く方法もあります。

今はいろいろな働き方があるので、自分に合った方法を見つけてみるのもよいでしょう。

もし、安定した仕事を持っているのであれば、体外受精の費用の返済分を稼ぐことは可能ですので、ローンの利用を考えてもいいでしょう。

援助してくれる人はいるか

妊娠すると体にも様々な変化がありますし、行動も制限されてきます。

さらに出産をした後子育てを始めると、赤ちゃんのお世話で手一杯になり、家事をすることが難しい可能性もあるのです。

また、夜泣きがひどかったり、一緒にいないと泣き出したりと体力的にも精神的にもつらくなることもあります。

このようなときに、助けてくれる人は必要となってきます。

また、不妊治療にかかる費用や妊娠から出産、子育てをしている間でもお金は必要です。

万が一の時に金銭面で助けてくれる人が居るのであれば、体外受精のローンを検討してもよいです。

難しいと感じるのであれば、事前に体外受精にかかるお金を貯めてから治療をすると良いですね。

ローンを利用する前に確認する事

不妊治療ローンを利用するには様々な条件があります。

そのためいざローンを利用しようとする場合は、申込前に以下の3点を事前に確認をしておくと安心です。

出産に対して家族の同意

出産は家族の同意は得られていることが大前提です。

特に旦那さんには積極的な意思があることが非常に重要です。

子供は可愛いという感情だけでは、なかなか育てられません。

その時に一番身近で力になってくれるのは旦那さんです。

私の友人の話ですが、家に帰ると、「子供がうるさいから。」「嫁に赤ちゃんの世話を押し付けられるから帰りたくない」という男性もいます。

男性側に積極的に育児に参加しようとする意志がない場合は、妊娠・出産後につらい目にあう可能性があります。

出産をする健康状態か

出産は女性の体に大きな負担をかけます。

たとえば持病がある場合は、体調管理をしなければなりませんし、我慢しなければならないこともたくさんあります。

体のコンディションが悪い場合は、体外受精の治療を受けてもうまくいかない可能性が高いです。

不妊治療を成功させるためにも、無事出産するためにも、健康状態には注意しておく必要があります。

返済計画は立てられているか

ローンで費用りた場合、次に待っているのは返済です。

それは、妊娠や出産、子育てをしている間でも完済するまで続きます。

ただでさえ出費が増える出産後、返済計画を立てていない場合は、どこかの段階で返済が行き詰まってしまう恐れがあります。

そのため借りる前に、必ず返済計画を立てましょう。

ゆとりのある返済をしたい場合は、適応される金利が少しでも安いもの、返済期間が長いものを選ぶようにするのもおすすめです。

ただし、いくら金利が安いからと言っても、返済期間が長いと総支払額は多くなってしまうので注意してください。

不妊治療時に利用できる目的別ローン

お金がない時に手っ取り早く資金を調達する方法として、ローンはかなり便利です。

ここからは、不妊治療時に利用できる目的別ローンについて説明していきます。

医療ローン・メディカルローン

不妊治療は医療行為の一環ですから、当然医療ローンやメディカルローンを利用することが可能です。

これらのローンは主に銀行で取り扱われており、指定された資金使途のためであれば借り入れを行うことが可能です。

ローンによっては不妊治療の費用として利用できないこともあるため、利用を検討している場合はローンの商品詳細を事前に確認しておいてください。

また、ローンの大半は銀行が医療機関に直接資金を払い込むことがほとんどであり、利用者が後日返済を行います。

ただし、不妊治療がうまくいかず場合再度治療を行うとなった場合は注意が必要です。

前回借り入れた分の返済がまだ終わっていない場合、新たに借り入れを行うことは難しい可能性が高いです。

不妊治療ローン

銀行によっては、医療行為全般ではなく「不妊治療」に特化したローンを取り扱っている場合もあります。

代表的なものに「不妊治療関連ローンFutari-de」(大垣共立銀行)、「スターワンバンクローン(不妊治療サポートタイプ)」(東京スター銀行)などがあります。

スルガ銀行でも過去に不妊治療ローンの取り扱いがありましたが、現在は新規申し込みを中止しており利用できません。

大垣共立銀行・東京スター銀行のいずれも地方銀行ではありますが、全国どこに住んでいても利用できるのがメリットです。

医療ローンも取り扱っている銀行は、他のローンよりも金利が高く設定されてしまいがちです。

しかし不妊治療のために利用できるのは大きなメリットです。

目的別ローンを利用する場合には、不妊治療が使用用途に含まれているローンを取り扱っている銀行を探して申し込むことをおすすめします。

不妊治療の体外受精の費用はローンにすべき？
目的ローンは低金利でお得なローンってご存知ですか？

目的別ローンが利用できない場合は

しかし、近くの銀行で医療ローンや不妊治療ローンを取り扱っていない場合もあります。

また、目的別ローンの審査は厳しいため、審査に通らない可能性もあります。

そのような場合に役立つ方法について、次章で解説するので確認してください。

カードローン

まず検討したいのは、カードローンを利用する方法です。

カードローンは資金使途が自由なため、不妊治療の費用としての利用が可能です。

また、医療ローンや不妊治療ローンは全ての銀行で取り扱っているわけではありません。

しかしカードローンであれば、ほとんどの銀行で取り扱っています。

目的別ローンと比較すると適用金利は高めに設定されていることが多いですが、体外受精費用のためにはやむなしといったところでしょう。

銀行だけでなく消費者金融でも取り扱っているため、選択肢が非常に豊富です。

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フリーローン

カードローン同様に資金使途が決められていないローンには、フリーローンが挙げられます。

カードローンは決められた限度額の範囲内で自由に繰り返し借り入れ・返済ができますが、フリーローンは最初にまとまった金額を借り入れた後は、返済のみを行う方法です。

金利や審査は、カードローンのほうが適用金利が高めである代わりに審査に通過しやすく、フリーローンは適用金利は低めになっているものの審査は多少厳しいという傾向があります。

このような特徴を踏まえた上で、カードローンとフリーローンのどちらを利用するかを検討するといいです。

フリーローンとは？基礎知識と選び方の注意点

親などから借りる

銀行や消費者金融などの金融機関を頼らない場合は、親などの身内から体外受精に必要な費用を援助してもらうという方法もあります。

不妊治療は、夫婦にとって子供を授かれるか非常に重要な問題であるとともに、夫婦の両親にとっても孫の顔を見られるかどうか重要な問題です。

そのため、自分の子供が安心して体外受精を行えるのであれば、援助を考えてくれることもあります。

ただし、血縁者からとはいえ、お金の貸し借りである以上、全くの無利子というわけにはいきません。

金融機関から借り入れを行うよりも低くくて構わないので、気持ち程度上乗せして返済するのがよいです。

結婚後に親にお金を借りるのはあり？注意することは？

ローン以外で費用を用意する方法

ここまで、ローンを利用するときの注意点や、ローンを利用する前に確認したい点をご紹介してきました。

様々な条件を考えると、ローンの利用は諦めた方が良いと感じるかもしれません。

しかし、ローンの利用を諦めたからと言って、不妊治療をあきらめる必要はありません。

ローン以外でも必要な費用を稼ぐ方法はあります。

タイミングに合わせて稼ぐ

体外受精の治療は、続けてしなければいけないわけではありません。

一回の治療で20万円から50万円と高額であるため、連続して治療を受けられる人はあまりいません。

そのため、次回の治療日までの期間中に体外受精にかかる費用を働いて稼ぐようにするとよいですね。

旦那さんに協力してもらうことで、あなたが働いて得たお金をすべて治療に充てることもできます。

働き方も正社員にこだわる必要はありません。

ネットのクラウドソーシングサイトで仕事を見つけたり、自分でアクセサリーなどを作ったりして稼ぐのもよいです。

助成金を利用する

不妊治療には高額な費用が掛かりますが、国が治療費用をサポートしてくれる「特定不妊治療助成制度」があります。

助成金は、1回目は30万円、2回目以降は15万円です。利用するには、以下の4つの条件を満たす必要があります。

1. 特定不妊治療以外の治療法によっては妊娠の見込みがないか、又は極めて少ないと医師に診断された法律上の婚姻をしている夫婦
2. 治療期間の初日における妻の年齢が43歳未満である夫婦
3. 夫婦の年収の合算が730万円以内
4. 指定医療機関での治療であること

条件に合うようであれば、各自治体の窓口で申し込みを行ってください。

申込窓口に関しては、WEBで「特定不妊治療助成制度　自治体名」で検索すれば詳細なページが見つかります。

特定不妊治療費助成制度とは

不妊治療の中でも特に体外受精を検討している人にぜひ知っておいてほしいのが、「特定不妊治療費助成制度」です。

利用できるのは、

• 治療開始日時点の妻の年齢が43歳未満である
• 特定不妊治療(体外受精もしくは顕微授精)以外の治療法によっては妊娠の見込みがないor極めて少ないと医師に診断された
• 夫婦の所得の合計額が730万円未満

このようないくつかの条件を満たす必要があります。

都道府県ごとに制定されている制度のため支給条件は若干異なることはありますが、おおまかな条件はほぼ同じです。

<pお住いの自治体のホームページなどで、制度の内容を確認しておくといいでしょう。

支給される金額はどれくらい？

実際に支給される金額は、1回の体外受精(or顕微授精)につき15万円までです。申請が初めての場合は、初回治療の場合のみ1回につき30万円までが支給されます。

また、治療内容によって受け取れる助成金の上限は異なります。治療を行ったものの採卵した卵が得られない場合や状態のよい卵が得られない場合など、特定の場合においては半額の75,000円が支給上限金額となります。

なお、助成金を受け取れる回数には上限があり、初回の助成金を受けた際の治療開始日の時点で妻の年齢が40歳未満の場合は6回まで、40歳以上の場合は3回までです。

不妊治療は出産時の母体への影響も考慮して早めに行ったほうがいいと言われています。また助成金の観点からも早めの申請がおすすめです。

各市町村が独自に制定しているものも

なお、特定不妊治療費助成制度は国によって定められたものであるため、全国どこに住んでいても、受け取れる金額や条件によって違いはありません。

また、上記とは別に各市区町村で独自に助成金を設けている場合があります。

例えば東京都の場合、中央区の場合は、1年間10万円を上限として5年間助成金を受け取ることができる制度や港区の場合は1年間30万円を上限として5年間助成金を受け取ることが可能です。

東京都を例に出して説明しましたが、同じような制度は日本各地の市区町村で制定されています。

体外受精等の不妊治療を行っており引越しする予定がある場合は、このような市区町村独自の制度が手厚いところを優先的に検討するのもよいです。

支払いすぎた分は返ってくる制度が

ここまでは「足りない費用を借り入れる」「助成金を利用する」を中心に説明してきました。

しかし医療費に関しては制度を利用して「支払いすぎた税金を返還してもらう」方法もあります。

どのような制度があるのかについて確認していってください。

医療費控除

医療費控除は、確定申告の際に支払いすぎた税金を返還してもらう制度です。

一体どれぐらいの金額を支払うと「支払いすぎた」といえるのでしょうか。これは所得額が関係してくるため、人によって違います。

例えば所得額が200万円以上の人の場合は「10万円を超えた分」となり、所得額が200万円未満の人の場合は「所得額の5%を超えた分」が、控除の対象となります。

体外受精は一度行うたびに50万円近い費用がかかるわけですから、確実に医療費控除の対象となるのですね。

詳しい計算は今回は省きますが、支払いすぎた分は返してもらえると知っておくだけで、少し安心できるでしょう。

高額療養費制度

医療費が戻ってくる制度には「高額療養費制度」もあります。

月初から月末までの1か月間で、一定の金額以上の医療費（自己負担限度額）を支払った場合、自己負担限度額を超えた分は健康保険が負担してくれます。

この制度を利用すれば毎月の医療費は一定額以上は支払わなくて済むのです。

ただし、制度が健康保険の中の制度である以上、適用されるのは、保険内でできる治療に限られます。自由診療については使えませんので、ご注意ください。

体外受精は保険適用外の治療です。

そのため、高額療養費制度で治療費を抑えることはできません。

その他にも並行して行っている保険適用内の治療費を賄う目的になります。

ただし、治療費の自己負担を抑えるためには必要不可欠な制度であることは間違いないため、いざという時のために覚えておいてほしい制度です。

まとめ

不妊治療の一環として体外受精を行う場合に、この費用をローンで用意するときには利用条件をしっかりと確認しておきましょう。

もし、ローンが利用できない時は、事前にまとまった治療費用を用意してから治療を開始するのがよいですね。

妊娠して出産し、子供のや子供の人生に責任を持つことを忘れないでください。

そして、不妊治療して子供を授かった時には、愛情たっぷり注いで育てるようにしてくださいね。