ローンを断られたらどうする?審査に落ちる原因はどんなもの?
住宅ローンやカードローンなど、金融機関が販売している各種ローンを利用するには審査に通過しなければなりません。
しかし、審査落ちになったときは、金融機関に聞いてもどうして断られたのかを教えてくれません。
そこで、事前にローンを断られる主な原因を事前に覚えておき、しっかり準備してから審査を申し込みましょう。
目次
他のローンが原因で断られる?
住宅ローンは返済負担率が重要
各種ローンに申し込んだときに、ローンを既に利用していることが原因で、金融機関から断られることがあります。
借金が多ければ多いほど、返済ができなくなる可能性が高くなるためです。
金融機関は営利目的で各種ローンを販売していますので、貸したお金を回収できない状況はできるだけ回避しなければなりません。
そのため、既にローンを利用している場合は、審査に通過させるかどうかを入念にチェックします。
例えば住宅ローンでは、返済負担 率が重要なポイントになります。
返済負担率とは年収に対して、1年間のローン返済額がどれくらいの割合になるかを示した値です。
金融機関や年収によって基準は異なりますが、返済負担率が30%程度が住宅ローンを組めるかどうかの目安と考えてください。
カードローンは総量規制に注意
消費者金融のカードローンや、クレジットカードのキャッシング枠は、2010年6月に導入された総量規制の対象となります。
この総量規制によって、貸金業者は年収の3分の1までしか融資できないので、消費者金融のカードローンに申し込む前には、既にどの程度の借り入れがあるか把握しましょう。
もしくは、各金融機関のホームページにある、5秒診断などを利用してみるのもおすすめです。
金融機関ごとに名称は異なりますが、申し込みをする前に融資が可能かどうかを判断してくれるサービスです。
簡易的な診断になるため、必ず診断結果と実際の審査結果が同じになるというわけではありませんが、ひとつの目安として利用してみましょうな
なお、この簡易診断を利用すると、借入金額よりも借入件数が重要視されているのがわかります。
既に4社以上の金融機関からお金を借りている場合は、審査に通過するのが難しいのがわかります。
なお、銀行カードローンは総量規制の対象外ですが、年収の3分の1以上を借りられるわけではないので注意してください。
有識者が銀行カードローンは、多重債務の温床になっている可能性があると指摘しています。
そのため、銀行によっては年収の3分の1までしか融資しないように、自主的に消費者金融と同等の規制を設けています。
できるだけ多くお金を借りたいと考える人もいるようですが、借りることよりも返済できるかを十分に考える必要があります。
無理のない返済計画をしっかりと立てた上で、カードローンを利用することがおすすめです。
個人信用情報の内容が悪いため断られる?
各種ローンの利用状況などは、個人信用情報機関に登録されています。
金融機関がローンの審査を行うときは、個人信用情報機関に登録された情報を必ず参照します。
個人信用情報には氏名や、住所などの個人を特定する情報、借入残高や返済状況などの借金の取引に関する情報などが登録されています。
個人信用情報機関には、「日本信用情報機構（JICC)」「株式会社シー・アイ・シー（CIC)」「全国銀行個人信用情報センター（JBA)」があります。
3つの信用情報機関は、様々な形で情報を共有されています。
したがって、審査で不利になりそうな情報を、金融機関に隠すことはできません。
なお審査に不利になる情報に、延滞や多重申し込みなどがあります。
ローンの返済期日に 1日程度の遅れでは余り気にする必要はありませんが、頻繁に返済が遅れることは問題となります。
また、3か月以上の延滞がある場合は、長期延滞となり新規でローンに申し込んでも審査に通過することはできないでしょう。
さらに、短期間に複数の金融機関に、ローンの同時申し込みをすることは避けるようにしてください。
このようなことをすると、金銭にかなり困っていると判断されてしまい、審査に通りにくくなってしまいます。
なお、ローンに申し込んだという情報が、登録されている期間は6か月となっています。
そのため、ローンを断られて別の金融機関に申し込むときは、6か月以上経過してからにすることをおすすめします。
信用情報の開示申請をして自分の信用情報を確認する
信用情報機関に申請すると、登録されている自分の個人信用情報を開示してくれます。
延滞など審査に不利な情報が登録されていないか確認してから、各種ローンの申し込みを検討してみてもよいでしょう。
ただし、個人信用情報の開示は3つの機関で、別々に行わなければなりません。
自分が利用している金融機関が、どの信用情報機関に加盟しているのか確認して情報開示を申請しましょう。
なお、自分には全く身に覚えのない、個人信用情報が登録されていることもまれに存在します。
間違った情報が登録されている場合には、情報の修正などを依頼することもできます。
新規でローンに申し込むかどうかにかかわらず、自分の信用情報を一度は確認してみることはおすすめです。
情報の開示には、1,000円程度の費用がかかりますので、3つの信用情報機関に請求をすると、3,000円の費用が発生します。
断られても別の金融機関なら大丈夫?
新規でローンに申し込むときは、ふだんから取引のある金融機関に申し込む人も多いでしょう。
いつも使っている金融機関は使いなれているという安心感があるため、窓口で相談しやすいと感じます。
しかし、ふだんから取引のある銀行でローンを断られたとしても、自分の経済力ではローンは組めないと諦める必要はありません。
金融機関ごとに審査基準は異なっています。
いつもの銀行などに断られたとしても、別の金融機関に申し込みをすれば審査に通過できる可能性はあります。
しかし、審査基準をはっきりと公開している金融機関はありません。
どこの金融機関に申し込めば、最も審査に通過できる可能性が高いのかは事前に知ることは不可能です。
ひとつの目安としては、保証会社が異なる金融機関に申し込みをするということが大事です。
まとめ
ローンの審査基準を公開している金融機関はないため、事前に審査の結果がどうなるかを予測することはできません。
しかし、返済負担率や、総量規制など借りられることができる金額の上限を把握することは可能です。
また、これまでの返済実績なども審査で参考にされるため、個人信用情報に金融事故（延滞など）の情報がないかも重要な要素になります。
金融機関ごとに審査基準は異なるので、1社から断られても別の金融機関を検討してみるとよいでしょう。
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