【女性で年収500万円以上!?】年収を上げたいならコレ!

「働く女性はどうやって年収を挙げればよいのか」
「年収を上げるにはどんな行動が必要なのか」

一昔前と比べると、働く女性の数は圧倒的に増えています。女性が社会で働くのは当たり前になっていますが、年収面を見ると男性よりも低いケースが多いのが現状です。男性と勤務時間が同じなのに、年収面で違いが出ることに違和感を覚えている人もいるかもしません。

当記事では、女性の平均年収と職業別平均年収ランキング、女性が年収を上げるために効果的な方法について解説します。また、女性の年収が上がらない原因についてまとめました。

お金を手元に残すには、年収を上げることと無駄な出費を防ぐことが効果的です。毎月の支出を抑えるために何が必要なのか知りたい人は、以下の記事もあわせてご覧になってみてください。
>>> 毎月の給料より支払いが多過ぎて生活が苦しい

女性はどのくらい稼いでる?|平均年収と職業別平均年収ランキング

国税庁によると、1年を通して勤務した給与所得者の1人当たりの平均給与は467万円で、男女別では男性577万円、女性279万円とのことでした。

さらに、女性の年齢別平均年収、職業別平均年収ランキングを以下の図表にまとめたので参考にしてください。

【女性の年齢別平均年収】
年齢 平均年収
19歳以下 131万円
20歳~24歳 258万円
25歳~29歳 307万円
30歳~34歳 291万円
35歳~39歳 286万円
40歳~44歳 275万円
45歳~49歳 283万円
50歳~54歳 273万円
60歳以上 237万円
平均 279万円

参考元:平均給与|国税庁

【職業別平均年収ランキング】
順位 職種 年収
1 リスクコンサルタント
コンサルティングファーム・専門事務所・監査法人専門職
670万円
2 投資銀行業務
金融系専門職
643万円
3 運用(ファンドマネジャー・ディーラー)
金融系専門職
620万円
4 戦略・経営コンサルタント
コンサルティングファーム・専門事務所・監査法人専門職
586万円
5 業務改革コンサルタント(BPR)
コンサルティングファーム・専門事務所・監査法人専門職
578万円
6 投信・投資顧問営業
営業職
577万円
7 MR
営業職
566万円
8 プロジェクトマネジメント
電気・電子・機械系エンジニア
561万円
9 プロジェクトマネジャー
IT・通信系エンジニア
557万円
10 会計専門職・会計士
コンサルティングファーム・専門事務所・監査法人専門職
552万円
11 プリセールス
IT・通信系エンジニア
546万円
12 法務
企画・管理職
541万円
13 知的財産・特許
企画・管理職
537万円
14 内部監査
企画・管理職
532万円
15 会計コンサルタント・財務アドバイザリー
コンサルティングファーム・専門事務所・監査法人専門職
518万円

参考元:女性の平均年収ランキング 職種ランキング 【最新版】 |女性の転職・求人情報 ウーマン・キャリア

同年代の女性の平均年収と比較してみて、自分の年収が高いのか低いのかを正しく把握すれば、今後のキャリアプラン・ライフプランを計画する際に役立ちます。
また、平均年収よりも自分の年収が大幅に低い場合、転職を視野に入れるかどうかを判断しやすくなるでしょう。

男女で比較!30代の平均年収

国税庁「令和2年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通して勤務した給与所得者の平均年収は433万円で、男性532万円・女性は293万円という結果でした。
内訳を見ると平均給料・手当が369万円で、男性449万円・女性254万円。平均賞与が65万円で男性83万円・女性39万円となっています。

なお、平均年収を30〜34歳と35〜39歳で見ると以下の図表の通りです。

年齢 平均年収 平均年収(男性) 平均年収(女性)
30〜34歳 400万円 458万円 309万円
35〜39歳 437万円 518万円 311万円

30代男女の平均年収は400万円台で、全世代の平均年収である433万円と比べたら、30〜34歳は33万円低く、35〜39歳になると3万7,000円高いです。

40代以降になると平均年収は以下の図表のように上昇し、ちょうど50代がピークとなる傾向です。

年齢 平均年収
40〜44歳 470万円
45〜49歳 498万円
50〜54歳 514万円
55〜59歳 518万円
60〜64歳 415万円
65〜69歳 332万円
70歳以上 285万円

参考元:令和2年分民間給与実態統計調査|国税庁 長官官房 企画課

女性が年収を上げるために何が必要?|効果的な方法

女性が年収を上げるために効果的な方法は、以下の4点です。

【女性が年収を上げるために効果的な方法】

  • できるだけ仕事を辞めずに続ける
  • 転職も視野に入れる
  • ニーズの高い資格やスキルの取得
  • 副業を始めてみる
  • 独立・起業

それぞれの方法について解説します。

できるだけ仕事を辞めずに続ける

年収を上げたいなら、現在の仕事を辞めずに継続するのを前提に考えてみてください。勤続年数に応じて年収がアップする企業も一定数存在するからです。また、勤続年数10年・20年などのタイミングで祝い金を支給する企業もあります。

結婚や出産、育児などを理由に退職や休職を検討する女性も少なくないでしょう。しかし、年収をアップするには勤続年数やキャリアが重要視されます。産休・育休などの制度を上手に利用して後に復帰できるように努めましょう。

昇進・昇格

会社員として働いている人が年収を上げるには、昇進・昇格して管理職(役職)になるのが効率的です。基本給も上がったり、管理職手当が支給されたりするなど、年収アップが目に見えて分かるようになるでしょう。

ただし、昇進・昇格するには、単に勤続年数が長ければいいわけではありません。会社内で自分の評価を上げるのが大前提です。実績を作って、さらに上司からの評価を上げなければ、いつまでも昇進・昇格は期待できません。

昇進・昇格しやすい人の特徴①:資格取得などの努力を怠らない人

昇進・昇格しやすい人は、仕事に真面目に取り組んだり、資格取得といった自分のスキルアップに前向きだったりします。
また、他の社員が避けたがるような仕事も引き受けてスムーズに解決できる人、仕事に対する努力を怠らない人は、その部分を上司は見ています。努力や頑張りが評価につながって、年収を上げるのに有利になるでしょう。

昇進・昇格しやすい人の特徴②:コミュニケーション能力が高い人

年収が上がりやすい人は、コミュニケーション能力が高い傾向です。ただ黙って上司や同僚たちの指示を待つのではなく、自ら動いて報告や連絡、相談を上手に行える人は、管理能力や信頼の高さを評価される可能性が高いです。

また、取引先などと積極的にコミュニケーションを取って業績アップに貢献できるような人材も、高く評価されるでしょう。

昇進・昇格しやすい人の特徴③:プラスアルファの仕事をする人

年収が上がりやすい人の特徴として、プラスアルファの仕事をするという点が見られます。任された仕事をこなす以外に「どうすれば業務がスムーズに進むのか」を把握して行動できる人は、会社への貢献度が高い人材であると判断。上司からの評価が高くなりやすいです。

上司への交渉

自分の能力やこれまでに上げている成果が年収と釣り合わない場合、上司に交渉してみてください。特に業績アップの原因となる大きな成果を上げているのなら、上司と交渉した結果、給与面の見直しが入るケースもあります。

ただし、上司に交渉する際に「ただ年収を上げてほしい」とお願いするのは避けましょう。自分がどの程度の成果を上げたのか、会社への貢献度を証明できる数字を提示して説得してください。

転職も視野に入れる

現在の勤務先では、長く働いても年収に限界がある場合、転職を前向きに考えてみてもよいでしょう。
ただし、単に「年収が低いから今すぐ退職したい」という理由だけでは、転職が成功するかどうか分かりません。現在の職業や経歴、実績を生かせる仕事を選ばなければ、また退職と転職を繰り返すことになる可能性が高いです。

転職先を選ぶ際は、その企業の将来性、どの部分でどうやって年収アップが見込めるかどうかを自分なりに分析してみてください。

ただし、転職に失敗したら逆に年収が下がるリスクもあるため、慎重かつ戦略的に実行していかなければいけません。年収を上げるための転職を成功させるには、以下のポイントを意識してみてください。

【年収を上げるための転職を成功させるポイント】

  • 自分の市場価値を正確に把握する
  • 転職先を同業界・同業種の年収が高いところに定める
  • 業績の良い会社への転職
  • 自分のスキルやキャリアを生かせる企業へ転職する
  • 実力を高く評価される企業へ転職する
  • 年収カーブを意識して転職先を選ぶ
  • 転職エージェントを活用する

転職のプロ|転職エージェントの活用がおすすめ

転職を成功させたい、年収を上げたいと思っても、自分の思うような条件だったり、自分に最適な企業に出合えるかどうかは分かりません。年収を上げて、自分が納得できる環境の企業へ転職するには、自分一人の力では難しい場合があります。

そこで、転職の味方にしたいのが「転職エージェント」です。
自分の市場価値を判断できたり、転職先選びのアドバイスや成功させるために有効な情報も得られたりします。また、転職後のサポートも行ってくれる心強い存在です。

転職エージェントとは「人材紹介サービス会社」の別称で、転職を検討する人と人材の採用を求める企業の間に立ち、転職成功を支援。転職を検討している人と人材の採用を求める企業に対し、以下のような対応を実施しています。

【転職エージェントが行っている対応例】

  • 転職を検討している人:転職先の条件や希望を確認して、転職エージェントが保有する求人情報の中から経験や希望に合った企業を紹介。求人動向や転職ノウハウに長けたキャリアアドバイザーによって、転職に関わる活動をサポート
  • 人材の採用を求める企業:募集する人材に求める給与や人物像、経験・スキルといった条件面を確認して求人情報として保有

転職活動が不安になったり困ったりした時に、相談に乗ってもらえるのは心強いはずです。また、一般には公開されていない転職エージェントだけの求人情報の紹介、履歴書や職務経歴書の作成や添削、面接に関するアドバイスも受けられます。

登録料や利用手数料などは不要につき、転職を考えた時点で登録を済ませておくとスムーズでしょう。退社日に合わせて、無職期間が発生しないように転職活動を行えます。

転職がおすすめの人の特徴

「年収を上げたいがために転職するのは少し抵抗がある」「自分の転職は成功するのだろうか」といった不安を抱えていても、以下の特徴に該当する人なら転職を前向きに考えてみてもよいでしょう。
自分の行動や仕事への取り組み次第で、転職がうまくいく可能性が高いからです。

【転職がおすすめの人の特徴】

  • 転職する目的が明確である
  • 転職先に対して求める待遇が明確である
  • 転職先での利益貢献・どんな活躍ができるのかを理解している
  • 自分の欠点や改善点を見つけられる
  • 現在の会社が法令違反と見なされてもおかしくないような社風
転職をしない方が良い人の特徴

年収を上げたいがための転職であっても、以下の特徴に該当する人は今が転職をするタイミングではないかもしれません。

【転職をしない方がいい人の特徴】

  • 転職先で重視しているのは年収などの待遇だけ
  • 年収も大事だけれど、それ以上に今の会社を辞めたいがための転職
  • とりあえずの気持ちで転職先を探している
  • 転職後の具体的な目標を立てていない・必要性を感じていない
  • 知名度の高さだけで転職先を決めようとしている
  • 抱えている仕事を全うできるだけの責任感がない・関心がない

このような場合、転職をしても働く意味はもちろん、年収アップのための努力をしようという意識を持つのが難しいでしょう。転職をして年収を上げたいなら、ある程度の勤続年数が必要ですし、上司からの高い評価を得ることが求められます。
転職したものの年収が思ったように上がらない・うまくいかないとなって、退職と転職を繰り返すようでは、お金に余裕のない生活がずっと続くだけです。

転職をする際の注意点

転職は年齢関係なく、メリット以外にデメリットもあります。特に30代でも後半に差し掛かると転職先が限定されるなど不利になる傾向も。そこで、以下の2点を意識した上で転職活動を進めましょう。

【転職をする際の注意点】

  • 必ず年収が上がる保証はない
  • 現在だけでなく将来的な年収も考慮して転職先を選ぶ
必ず年収が上がる保証はない

転職したからといって必ず年収が上がる保証はありません。転職をしたものの、実際のところ転職前と手取りがほとんど変わっていない、年収が上がった実感がないというケースは決して珍しくないのです。

給与構成を必ずチェックしよう

年収を上げるための転職において、基本給・残業代・その他諸手当といった給与構成をチェックしておきましょう。
基本給が低くても、家賃補助や家族手当といったサポートを導入する企業なら支出負担を軽減でき、退職金の額は老後の資産計画を立てる際に役立ちます。

給与構成の確認ポイントは以下の通りです。現在の勤務先の給与構成と比較してみると、転職後の年収をよりイメージしやすくなるでしょう。

【給与構成で確認しておきたいポイント】

  • 基本給
  • 残業代(みなし残業制の有無)
  • 加入保険と年金(雇用保険、健康保険、厚生年金、その他企業年金など)
  • 諸手当
  • 残業時間の目安
  • 休日出勤の有無と手当
  • 退職金の有無と目安

現在だけでなく将来的な年収も考慮する

年収を上げるための転職先は、その時の年収だけでなく、40〜50代になるにつれてどのように上昇するのかを考慮して選んでください。転職時に年収が上がったからいいのではなく、長期的な視野で企業を選ぶのが重要です。

特に40〜50代になると住宅購入や子どもの教育費など、家計の支出が大きくなります。転職をしたものの順調に年収が上がらず「また転職しよう」となっても、年齢を重ねれば転職のハードルが上がるからです。

ニーズの高い資格やスキルの取得

資格やスキル取得のための自己投資を怠らない人は、何もしない人と比べて年収が上がる傾向にあります。取得した資格やスキルを生かせば、昇給や昇格はもちろん、より待遇が良い企業へ転職できるなど、可能性の幅も広がるでしょう。

また、資格取得を推奨していたり、資格手当を設けていたりする企業も少なくありません。社内制度をうまく利用してキャリアアップを目指すのも方法の一つです。
資格やスキル選びが分からない人は、まずは自分が仕事をしている職種、これから転職を検討する業界で有利になるものに目を付けてみてください。

今の仕事で特に生かせそうな資格やスキルがなければ、年収アップにつながる資格を取得するのも有効です。
例えば高収入資格になりやすい一例が「中小企業診断士」という資格で、年収800万円以上の年収を期待できる場合があります。

もちろん資格取得までの道のりは簡単ではなく、合格を目指した勉強をしなければ資格取得は難しいです。しかし、毎日コツコツと継続して知識量を増やせば、資格を取得してライフプランの形成に役立ちます。

副業を始めてみる

今の仕事を辞めるのは考えていない、でも今の仕事では年収が上がるのは期待できないという人は、別の方法で増やすしかありません。
そこで、収入を増やすのに効果的な方法が副業です。インターネットの普及に伴い、在宅で対応できる副業もどんどん増えています。家事や育児の合間にできる副業を見つけて積極的に行えば年収アップも現実的です。

雇用形態には、パート・アルバイト、正社員などさまざまですが、副業をすることで本業の年収を大きく上回る可能性もあるでしょう。また、副業を通して資格を取得したり、スキルアップにつながるなら、本業で生かせたり、転職する際の強みにできたりします。

副業にはさまざまな選択肢があるため、自分に適したものを選べます。
本職と兼業可能な副業があれば、毎月数万円程度の収入を得るのは決して難しくなく、選ぶ職種や副業に充てられる時間によっては本業以上の収入を得られるかもしれません。

注意点として、副業をするには本業の会社が副業を禁止していないのが前提です。副業をする前に、就業規則の内容を確認してください。副業禁止の会社で副業を始めると、減給などの処分を下される恐れがあります。

独立・起業

企業に採用されるのではなく自らがトップに立つのも年収を上げるのに効率的です。
どのくらいの利益を得られるのかによって、自分の給料も使えるお金も決まります。努力次第では、会社員の平均年収を大幅に上回る可能性も高いでしょう。

ただし、独立・起業は必ずしもうまくいくわけではありません。失敗した場合、安定収入を失うかもしれないリスクを理解しておく必要があります。

年収を上げる以外にお金を増やす努力も必要

年収を上げるのを目標とすると同時に、貯蓄をするなどお金を増やす努力も必要です。それではお金を増やすためにどんな努力が求められるのでしょうか。以下の4つの方法を、ぜひ心がけてください。

【お金を増やすための方法】

  • 家計管理をする
  • 固定費にお金をかけ過ぎない
  • 夫婦共働きにする
  • 投資する

それぞれの方法について解説します。

家計管理をする

お金を増やせる人に共通する特徴の一つが家計管理をしている点です。
毎月どのくらいの収入があって、どのくらいの支出があるのかを把握して、余計な出費はないか?無駄遣いはないか?もっと支出を抑えられる部分があるのではないか?などのチェックを怠っていません。

家計の管理を徹底することでお金の使い方は安定。いつもより支出が多くなっても、 すぐに気付いて家計の修正を行えます。家計の管理は厳重なものではなく、多少アバウトなものでも効果は出やすいです。

家計管理をするのに便利で継続しやすいおすすめの方法は、スマートフォンで操作できる家計簿アプリです。買い物をしたレシートを撮影して費目別に支出を分けて入力したり、登録したクレジットカードの利用履歴が家計簿アプリに反映されたりする機能がそろっています。

また、あらかじめ予算を設定しておけば、その金額に合った出費を管理できるなど、お金の動きを簡単に把握できます。

固定費にお金をかけ過ぎない

固定費をかけ過ぎないのも、お金を増やすための行動につながります。固定費を惜しみなく使っていれば、1ヶ月当たりに残るお金がその分少なくなります。

固定費とは、その名の通り毎月決まって支払う費用を指します。家賃や住宅ローンといった住居費、保険料、通信費、自動車の維持費などの月額費です。
固定費は金額が大きくなりがちなので、そこにばかりお金をかけているようでは貯蓄に回す余裕がなかったり、生活そのものを切り詰めたりしなければなりません。

固定費を減らすメリット

固定費を減らせば節約効果が高くなります。例えば、保険料を見直して毎月の負担を1万円削減できたら、保険契約をしている限り1万円の節約が続きます。

固定費は金額が大きい分だけ、節約が成功すれば大きな効果を得られる方法です。お金がたまりやすい人は、この固定費にお金をかけ過ぎないようにしています。可能であれば、固定費を給料の手取り3割を超えない範囲内に抑えると効果が出やすいでしょう。

夫婦共働きになれば世帯年収が増える

夫だけが働いていて妻は専業主婦といった家庭なら、共稼ぎになればその分年収を増やせます。
現在、夫の収入だけで問題なく生活ができているのであれば、その生活を継続して妻の収入を全額貯蓄するのも方法の一つです。まとまったお金を貯蓄に回せるので、効率良くためていけるでしょう。

投資する

貯蓄だけではなく、資産運用としての投資を行ってみてもよいでしょう。労働をせずに年収を上げられる方法のため、副業の一環として投資を行っている人も一定数存在します。
スマートフォンから行える少額投資、リターンは少ない分だけリスクも低い確実性の高い投資なら気軽に始められるのではないでしょうか。

投資は、大幅に年収を上げられる方法ではありませんが、手堅く資産を増やすには効果的です。
例えば、つみたてNISAやiDeCoなら、税金の優遇があったり、お金を増やしやすい制度もあったりします。つみたてNISAは毎月1,000円、iDeCoは毎月5,000円から投資できるので、大きな負担をかけずに始められる点も魅力です。

女性の年収が上がらない原因

女性の年収が上がらない一般的な原因は以下の3点です。

【女性の年収が上がらない原因】

  • 非正規雇用が多い
  • 専門職や役職に就く女性が少ない
  • ライフステージの変化に対応できない

それぞれの原因について解説するので、見ていきましょう。

非正規雇用が多い

女性の年収は、男性に比べて大幅に低いという結果が出ています。その理由となるのが、パート・アルバイトなどの非正規雇用で働く女性が多い点です。

女性は、結婚や妊娠・出産、育児によって働けない期間があったり、退職を与儀されたりする場合もあります。産休・育休から復帰できても、子どもの体調を理由に早退や欠勤をせざるを得ない場合もあり、働く時間を制限されるのがほとんどです。

パート・アルバイトなどの非正規雇用なら、融通を利かせた時間の範囲内で働けるので、家事・育児を優先できます。しかし働く時間が少ない・限定される代わり、正社員と比べたらどうしても給与面で差が出てしまいます。

専門職や役職に就く女性が少ない

パート・アルバイトに限った話ではなく、正社員でも男性と比べて女性の年収や給与水準は低い傾向です。その理由の一つが、医師や弁護士、検察官、裁判官、司法書士といった専門職に就く女性が少ない、企業で役職に就ける女性が少ない点が挙げられます。

「令和2年度雇用均等基本調査(厚労省)」によると、課長以上の役職に就いた女性は12.4%、係長相当職以上の役職に就いた女性は14.6%でした。
課長以上の役職に就いた女性については、前回調査である令和元年度の11.9%より0.5 ポイント上昇、係長相当職以上の役職に就いた女性については13.7%から0.5 ポイント上昇するという結果でした。
女性の管理職率は年々高くなっていますが、それでも男性と比べたら圧倒的に少ない状況です。

参考元:令和2年度雇用均等基本調査|厚生労働省

ライフステージの変化に対応できない

女性は、以下のようなライフステージの変化が理由で退職を余儀なくされるケースがあります。

【退職を余儀なくされるライフステージの変化】

  • 配偶者の転勤が決まって赴任先へ一緒に引っ越すのが決まった
  • 出産をした女性が引き続き同じ会社で働く前例がない
  • 保育園の待機児童問題(保育園に子どもを預けられない)

産休・育休・時短勤務制度の導入など、働く女性を全面的に支援する企業も増えていますが、それでもまだ少数です。
女性が仕事をするには、結婚相手や周囲の理解とサポートが不可欠。周囲の理解とサポートがなければ、年収を上げるどころか、働くのすら難しい状況なのです。

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