Paidyはやばい?なぜ怖い?支払い遅れは超危険
「ネットショップの決済にPaidyを利用するのが怖い」
「Paidyは本当に安全なサービス?」
Paidyはクレジットカードなしで後払い決済が可能という特徴から、需要が高まりつつあるサービスです。しかし、以前にPaidyを悪用した詐欺が発生したことから、利用するのが怖いと感じている方もいるでしょう。
この記事では「Paidyを安心して利用できるのか?」という点をはじめ、利用代金の支払いが遅れたときに何が起こるのかといった点を詳しく解説します。
その他に、Paidyの利用方法や利用する際のメリット・デメリットもまとめたので、最後までチェックしてください。
Paidyの利用代金が滞りそうな場合、すぐに現金を用意して支払うことが得策です。詳しくは後述しますが、長期滞納してしまったら督促や裁判、差し押さえに発展する可能性があるので怖い思いをするかもしれません。
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記事の目次
Paidyが怖いといわれる2つの理由
結論から言うと、Paidyは安心して利用できる「後払い決済サービス」です。しかし、以下の2点を理由に「Paidyは怖い」というイメージを持たれています。
- 過去にPaidyを悪用した詐欺被害が発生
- 後払いサービスの特徴から過度に使用するリスクが高い
現在は、Paidyのセキュリティーやシステムは徹底的に強化されています。詐欺被害が発生しない予防策を立てていますが、過去に起きた事例や被害に遭わないための対処法などを確認しておきましょう。
Paidyを悪用した詐欺が発生した
フリマアプリのメルカリで商品を購入したユーザーが、メルカリとPaidyのそれぞれに二重で料金を支払う詐欺が発生しました。
詐欺被害の概要は以下の通りです。
- 詐欺師がECサイトなどの画像を転用して無在庫でメルカリに商品を出品
- 被害者は詐欺師とは知らずに商品を購入(落札)
- 詐欺師は被害者の個人情報を使ってECサイトから商品を購入
- 支払い方法にPaidy(翌月あと払い)を選択
- ECサイトから被害者へ購入商品が届く
- 被害者にPaidyから利用代金の請求が届く
「フリマアプリがはやったため個人情報を入手しやすい」「会員登録不要・限られた個人情報で商品を購入できる」などを悪用した詐欺です。
Paidyから請求が届く頃には、メルカリの取引が完了して詐欺師が商品購入代金を手にしている状態です。
このタイミングで詐欺に遭ったと気付き、商品出品者となる詐欺師に連絡を試みても連絡が取れなかったり、連絡先が存在しなかったりする場合もあるでしょう。その結果、メルカリとPaidyのそれぞれに対し、支払義務が二重で発生します。
Paidyで詐欺被害に遭わないための対処法
メルカリで起きたPaidyの悪用詐欺対策は立てられているものの、トラブルを避けるためには「メルカリ便」というサービスを利用してください。
メルカリ便なら、匿名で商品を購入できます。購入者である自分の住所・氏名といった個人情報が出品者に伝わらないため、勝手にPaidyを利用される心配がありません。
使い過ぎのリスクがある
Paidyの怖いところは、後払い決済サービスがゆえに、自分の支払い能力を超えた買い物ができてしまうところ。Paidyを自分の財布と勘違いして、使い過ぎる危険性が高いのです。
使い過ぎにならないように、スマホや手帳を使うなどしてお金の管理をしっかり行ってください。
Paidyの利用代金の支払いが遅れたときの流れ
Paidyの利用代金の支払いが遅れた時にはどんな流れで督促を受けるのか、利用代金の支払いが遅れるとどうなるのかの2点を解説します。
SMSや電話などに督促が来る
Paidyの利用代金の支払いが遅れると、支払期日から数日後にSMSで督促を受けます。
「Paidyの支払期日を過ぎています。以下を確認の上、お支払いください」の本文とともに、リンクが記載されたものです。
次に支払期日から1、2週間程度でPaidyの支払い窓口から電話がかかってきたり、圧着式のはがきが自宅や勤務先に届いたりします。はがきに記載されているのは「再三に渡ってお願いしたが支払いを確認できていない」「期限までに支払わない場合は、法的手段等しかるべき対応を検討する」といった内容です。
SMSや電話、はがきで督促を行ったにもかかわらず支払いがない場合は、信用情報機関に延滞情報が登録されたり、法的手段を取られたりします。
下記ページでは、Paidyを利用すると信用情報も残るのか、について徹底的に解説をしています。知識を深めたい方はぜひ合わせてご覧ください。
>>>Paidyを利用すると信用情報も残る?CICは?JICCは?
遅延損害金が発生
Paidyの支払期日を過ぎても支払いができない場合は、遅延損害金と回収手数料(153円)
が発生。遅延損害金とは延滞手数料のようなもので、以下の計算式によって日数ごとに加算されます。
Paidyの支払金額×14.6%(年率)×未払い日数÷365
利用代金が5,000円、延滞期間が30日間の場合、支払う遅延損害金は60円(5,000×0.146×30÷365=60)です。回収手数料153円と合わせた5,213円を支払う必要があります。
このように見ると、遅延損害金は大きい金額ではないかもしれません。しかし、購入金額が大きかったり延滞日数が長期化したりするほど、負担が大きく膨れ上がります。本来は支払う必要がないお金なので、早めに支払いをするようにしてください。
参考元:Single | 利用規約・個人情報保護|株式会社Paidy
どうしても手元にお金がない場合は、大手カードローン会社の利用を検討しましょう。今すぐ申し込めるカードはこちらです。
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延滞情報が信用情報機関に登録されるとクレジットカードやローンの契約が難しい
Paidyの支払いが延滞したままでいると、加盟する「JICC(株式会社日本信用情報機構)」と「CIC(株式会社シー・アイ・シー)」の2つの信用情報機関に延滞情報が登録。信用取引の契約が難しくなります。
信用情報機関に延滞情報が登録されると、一定期間はクレジットカードやカードローン、自動車ローンといった審査に通過できません。「たった1回の延滞が理由でクレジットカードを作れない」といったケースもあります。支払期日には十分に注意しましょう。
Paidyの利用規約には、信用情報機関の情報登録期間について記載しています。
項目 | CIC(株式会社シー・アイ・シー) | JICC(株式会社日本信用情報機構) |
---|---|---|
①本契約に係る申込みをした事実 | 当社が個人信用情報機関に照会した日から6ヶ月間 | 当該申込日から6ヶ月を超えない期間 |
②本契約に係る客観的な取引事実 | 契約期間中および契約終了後5年以内 |
契約継続中および完済日から5年を超えない期間 (債権譲渡の事実に係る情報については当該事実の発生日から1年を超えない期間) |
③債務の支払を延滞した事実 | 契約期間中および契約終了後5年間 |
当該事実の発生日から5年を超えない期間 (延滞情報については延滞継続中、延滞解消の事実に係る情報については当該事実の発生日から1年を超えない期間) |
参考元:Personal Data | 利用規約・個人情報保護|株式会社Paidy
法的手段を取られる
Paidyの督促を放置していると、最終的に法的手段を取られる可能性が高いです。
法的手段を取られると、弁護士や裁判所から通知が届きます。しかし、法的手段を取られて一番怖いのは、給与や預金口座の残高、不動産や車などを差し押さえられる点です。生活するためのお金が制限されるだけでなく、家族や勤務先にもPaidyの督促が発覚します。
「利用金額が少ないから訴訟に発展しない」と考える人もいるかもしれませんが、支払いから免れるのは難しいです。普段の生活に悪影響を与えないように、支払いはしっかりと済ませましょう。
Paidyを利用できない
Paidyの利用代金を支払わなければ、Paidyを使って新たに買い物ができません。Paidyは利用のたびに審査を実施するため、未納がある状態では審査に落ちてしまいます。
利用代金を支払ったとしても、引き続き審査に通過するかは分かりません。一度でも支払いが遅れたら、今後の利用を一切制限する可能性もあります。
支払いが遅れても怖い取り立てを受けない
Paidyの支払いが遅れたからといって、厳しい取り立てを行われたり、自宅や勤務先に嫌がらせを受けたりするといった怖い思いはしません。
これまでを振り返ると、Paidyの支払い遅れによる主な影響は以下の4点です。
- 遅延損害金が発生する
- 信用取引の契約ができない
- 法的手段を取られる
- Paidyを利用できない
Paidyの利用制限だけでなく、不必要なお金を支払う、ローン契約ができない、給与などを差し押さえられるのはデメリットが大きいです。自分だけでなく、家族や周りの人に迷惑をかける結果になります。
支払いをしないメリットよりもデメリットの方が大きいので、早いうちに支払いを済ませるのが重要です。
Paidyの利用方法
Paidyを利用して商品代金を支払う流れは、以下を参考にしてください。
- 商品の購入手続き時を行う
- 支払方法からPaidyを選ぶ
- 受信可能なEメールアドレスと携帯電話番号を入力
- SMS(ショートメッセージ)に記載されている4桁のPINコードを入力
- 決済が承認されれば購入手続き完了ト
一般的な後払いサービスの利用限度額は5万4,000円までに決められているケースが多いです。しかし、Paidyは利用状況によって限度額が個別に設定されます。
Paidyの利用実績が良ければ信用度がアップ。利用限度額が増えて利便性が一層高まります。
Paidyを利用する5つのメリット
Paidyを利用するに当たってどんなメリットがあるのか?という点についてもお伝えします。
- 手元に現金がなくても後払いで買い物ができる
- 会員登録不要
- 決済手数料不要
- 分割払いが可能
- 予算上限額を自分で決められる
手元に現金がなくても後払いで買い物ができる
Paidyは、手元に現金がなかったり、クレジットカードを持っていなかったりしてもすぐに買い物の支払いに使えます。
「今は給料日前で自由になる現金がない」「個人情報の漏えいや第三者による不正利用が怖いからクレジットカードを使いたくない」といった方にも便利なサービスです。
会員登録が不要
商品購入時に支払方法からPaidyを選ぶだけで、事前に会員登録などは必要ありません。Eメールアドレスと携帯電話番号を入力するのみです。面倒な個人情報の入力が不要なので、時間や手間をかけずに支払えます。
決済手数料不要
Paidyは決済手数料不要で利用できます。決済手数料が発生する後払い決済サービスもありますが、Paidyで支払うのは購入商品代金のみです。
他の後払いサービスと比較すると「GMOペイメントサービス株式会社」では、購入者から330円(税込み)の手数料を別途徴収しています。
参考元:【ヘルプ】ZOZOTOWN – ツケ払いでのお支払い
分割払いが可能
Paidyと他の後払い決済サービスの異なる点であり、メリットとなるのが「3回あと払い」が可能な点です。決済金額3,000円以上の買い物に利用できて、手数料もかかりません。「高額な買い物がしたいけれど一括払いは厳しい」といった場合に、分割払いを利用できるのは大きなメリットといえるでしょう。
予算上限額を自分で決められる
Paidyで予算を設定すれば、使い過ぎ防止に役立ちます。Paidyの利用金額があらかじめ設定した予算を超えると、メールとアプリのプッシュ通知で連絡が来るからです。
ただし、設定した予算を超えてもPaidyで引き続き買い物はできてしまうため、注意して利用しましょう。
Paidyを利用する3つのデメリット
Paidyを利用するデメリットは以下の3点です。
- 利用限度額の設定基準が不明
- 高額決済には不向き
- 利用金額に対するポイント還元がない
利用限度額の設定基準が不明
Paidyの利用限度額は利用者ごとに個別設定されます。Paidy公式サイト内の「よくある質問」では、「利用限度額はいくらですか」の質問に対し、以下のように回答しています。
ご利用上限金額はお申し込みの都度変動いたします。
引用元:利用限度額はいくらですか。
Paidyは利用する際に審査を実施。これまでの利用履歴や支払状況から利用限度額を総合的に判断するため常に変動します。「数日前はPaidyを利用できたけれど今回は審査に落ちた」といったケースが発生する可能性もあるでしょう。
高額決済には不向き
Paidyは、クレジットカードのように高額な利用限度額が設定されません。クレジットカードは利用限度額が50~100万円が多く、ステータスの高いカードなら300万円以上のこともあります。
しかしPaidyは、利用限度額が数万円程度に設定されている可能性が高いです。
決済手数料無料の後払い決済サービスなので、有効活用したいところですが、少額利用の方が適しているといえるでしょう。数十万円単位の高額決済にPaidyを使おうとしても、審査通過が難しいです。
利用金額に対するポイント還元がない
Paidyは、クレジットカードや電子マネーの支払いと比べて、お得さの面で劣ります。利用金額に対するポイント還元がないからです。
クレジットカードや電子マネーは、利用すればするほどにポイントがたまったり、特定の店舗で利用すればポイントアップの機会があったりします。ためたポイントは毎月の支払金額へ充当したり、ギフトカードや他社ポイント、航空マイルなどと交換したりすることが可能です。
Paidyを使って支払う場合、クレジットカードのような入力作業や、電子マネーのようにチャージの必要がないので、手間をかけずにスムーズに手続きを行えます。しかしポイント還元がなく、お得さに欠ける点はデメリットと言わざるを得ないでしょう。
タグ:後払い