0120306327はアプラスの電話番号!督促を無視するとどうなる?

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携帯電話に「0120」から始まる電話番号から着信があっても、ほとんどの人は出ないですよね?

「怪しい電話かもしれない」「どうせセールスでしょ」などと考えて、多くの人が0120から始まる電話には出ないものです。

しかし、アプラスなどのクレジットカードを利用している人や、お金を借りている人は、0120から始まる電話番号であったとしても電話に出ないことには一定のリスクがあります。

アプラスはどんな理由で電話をかけてくるのでしょうか?

また、0120からの電話が督促電話だった場合には、電話に出ないと大きなリスクを背負う可能性があります。

督促電話を無視したリスクについても併せて解説していきたいと思います。

アプラスが電話をかけてくる要件は?

アプラスから0120の電話番号で着信がある場合には基本的に以下のいずれかの要件があるということです。

  • 申込みの確認
  • 在籍確認の確認
  • ポイントについての案内や確認
  • カードの不正利用があった場合や注意喚起
  • リボ払い変更について
  • 自分から行なった問い合わせについての回答
  • 登録情報についての確認
  • 支払いについての確認や督促
  • 間違い電話
  • 営業

このうち、セールスと間違い電話以外の要件であるならば、電話に出ないとなりません。

申込内容の確認や、リボ払いの返済などの場合には電話に出ないと手続きが進まないのです。

また、督促の電話の場合には絶対に無視してはいけません。

キャッシングやクレカの利用の返済に遅れがあるという自覚がある人は絶対に0120からの電話には出るようにしましょう。

督促の電話は無視すると大変

0120のアプラスからの電話が督促だった場合には電話に出ないと取り返しのつかない事態になる可能性があります。

アプラス側もお金がない人にたいして「無理してどうしても支払え」ということは言いません。

やむを得ない理由があるのであれば一定期間支払いを待ってもらうことも可能です。

しかし、電話を無視してしまうと、「支払いができずに逃げてしまったのかもしれない」と疑われてしまい、後述する法的措置を取られてしまう可能性が高くなってしまいます。

そもそも支払いに遅れる時は自分から電話するに越したことはありませんので、少なくとも督促の電話は無視することがないようにしましょう。

アプラスの督促はいつかかってくる?

アプラスの督促電話は0120306327という電話番号からかかってくることがありますが、督促の電話はどの程度の期間返済に遅れたらかかってくるのでしょうか?

支払日27日の数日後

アプラスはクレジットカードもローンも全ての支払いが毎月27日になっています。

27日の支払日に支払いができないと、その3営業日くらいで督促電話がかかってくることが多いようです。

本人携帯に0210から電話がある

督促の電話は基本的に本人の携帯電話に0120〜の電話番号からかかってきます。

普段「0120の電話には出ない」という人も、アプラスカードを27日に支払っていない場合にはこの電話には必ず応答し、「いつ支払うことができるのか」という具体的な期日を約束してしましょう。

具体的な日にちを約束すれば、約束した日を過ぎるまでは督促は行われません。

携帯に出ないと自宅にかかってくることも

携帯電話へ督促の電話がかかってきたのに「0120だから」という理由で電話に出ないと、自宅へ電話がかかってくることがあります。

自宅の固定電話は家族が電話を応答する可能性もあるので、家族に支払いをしていないことがばれてしまう可能性は否定できません。

本人以外には話さない

携帯電話への督促電話に出ないと自宅の固定電話へ督促がありますが、アプラスが督促の内容を家族に話してしまうようなことはありません。

アプラスの返済をしないとどうなる?

アプラスの返済をしないと、再三0120〜の電話での督促や、郵便での督促が行われることになります。

これらの督促があったにも関わらずアプラスの返済を行わないと、信用情報はブラックになり、他のクレジットカードも使うことができなくなってしまう可能性があります。

アプラスを長期間延滞するとどうなるのか見ていきましょう。

61日目の延滞でブラックになる

アプラスのような信販会社は借入金やクレジットカードを延滞すると、個人信用情報へ「遅延」と記録されます。

遅延の情報は事故情報ではありません。

2年で削除される情報ですし、1年間に1,2回遅延の情報があっても審査に通過できることもあります。

この遅延の状態が61日に達すると、「遅延」の情報が「延滞」という情報に変わります。

延滞の情報は金融事故情報で、信用情報はブラックになります。

要するにアプラスの返済に遅れた状態が61日間経過すると信用情報はブラックになってしまうということです。

カードを強制解約される

信用情報がブラックになると、アプラスカードは強制的に解約されてしまいます。

アプラスも、いつまでも返済をしない人とこれ以上付き合う気はないので、契約を一方的に解約されてしまうのです。

ちなみに強制解約も金融事故情報として個人信用情報に登録されますので、この人の信用情報からは「アプラスカードを長期間延滞して、一方的に契約を解除されてしまった」ということが分かるのです。

この状態ではまず他のローンやクレジットカードの審査には通過できません。

他のクレカも解約されることもある

なお、アプラスカードを強制解約されてしまった場合には他のクレジットカードも強制的に解約されてしまうことがあります。

クレジットカードは定期的に契約者の信用情報を調べており、この審査を途上与信と言います。

途上与信でアプラスカードが強制解約になっていることが、他のクレジットの途上与信で分かってしまうと、そのクレジットカードも強制解約されてしまう可能性があります。

アプラスへの支払いを長期間延滞したということは、自社のクレジットカードも長期間延滞してしまう可能性も高いためです。

最悪の場合、会社をクビに?長期返済しないデメリット

信用情報がブラックになり、アプラスカードを強制解約されても支払いをしない場合には、最悪のケースとして会社をクビになってしまう可能性があります。

それは、給料を差し押さえられて、会社にアプラスの返済でトラブルを起こしてしまう可能性があるからです。

給料の差し押さえが行われるまでにはいくつかプロセスがありますので、長期間アプラスの返済をしないとどうなるのか順を追って見ていきましょう。

完済してから5年間はブラック

「延滞」や「強制解約」などの金融事故情報はアプラスが加盟している個人信用情報機関であるCICには5年間記録される情報です。

この話は広く知られているので、「事故を起こしてから5年経過すれば信用情報は綺麗になる」と考えている人も少なくありません。

しかし、これは間違いです。

個人信用情報から金融事故情報が消えるのは「事故を起こした債務が消滅してから5年間」です。

つまり、長期間延滞したアプラスへの支払いを終えてから5年後に信用情報から金融事故情報が消去されるので、アプラスへの支払いに3年間かかった場合には、3年+5年で合計8年間は信用情報がブラックになるということです。

一括返済請求が行われる

アプラスカードが強制解約になっても、これまでアプラスカードを利用した残高の支払い義務は残ります。

解約後の支払方法について基本的には「残高を一括で返済せよ」という手続きになります。

ただし、お金がないから延滞している人が一括で支払うことができるケースは非常に少ないのが現実です。

このため、現実的には強制解約となると、アプラスと「毎月いくらなら支払っていくことができるのか」という話し合いになり、話し合いによって決まった金額を毎月コツコツと支払っていくことになります。

ただし、債権者としては一括請求する権利はもっているので、分割に応じてもらえない可能性もあることも覚悟しておきましょう。

返済しないと法的措置

アプラスと話し合った金額の支払いができない場合、または話し合いを無視した場合などは、アプラスから法的な手続きを取られてしまう可能性が非常に高くなります。

アプラスから内容証明郵便で督促状や催告書のような書類が送られてきた場合には、法的な手続きの直前ということで、法的な手続きを取られたくなければ必ず連絡をとり、支払いの意思を示さなければなりません。

クレジットカードの利用残高のような債務の金額がそれほど大きくない場合にとられる可能性が高い法的措置は主に以下の2つです。

少額訴訟

小額訴訟とは60万円以下の金銭の支払いを争う訴訟です。

訴訟と言っても、小額訴訟の審理は1回だけですので、アプラスへの支払いを怠っている金額が60万円以下の場合には小額訴訟をアプラスから起こされて、裁判所からアプラスへの支払いを命じられる可能性が高くなります。

本来であれば、期日通りに支払うものを払っていないのすから訴訟を起こされた場合には勝ち目はまずありません。

支払督促

支払督促とは裁判所から「未払いの債務を支払いなさい」と命じられる法的手続きです。

この方法もアプラスのような信販会社や消費者金融がよく行う債権回収の手続きです。

支払督促を受け取ってから14日以内に異議申し立てを行わない場合には、財産の差し押さえが行われます。

しかし、意義申し立てをするということは裁判になるということですので、やはり意義申し立てを行なっても勝ち目はありません。

支払督促か小額訴訟の手続きになった段階で、アプラスへ何らかの形で支払いは行わなければならないと覚悟した方がよいでしょう。

返済できないと財産の差し押さえも行われる

アプラスが法的手続きを取って、現金での返済ができない場合には、財産の差し押さえが行われることになります。

財産の差し押さえというと不動産を連想する人が多いですが、一般的に行われる差し押さえは不動産に対してよりも、給料に対してです。

給料の差し押さえは4分の1もしくは33万円を超える部分全額にたいして行われます。

そして、給料が差し押さえられると、裁判所から会社へ差し押さえの通知が届くので、会社に「アプラスに対する返済に長期間遅れている」ということがバレてしまいます。

会社によってはこのような金銭トラブルを起こしている従業員をクビにしてしまうこともあるかもしれませんし、少なくとも出世には影響してしまうのではないでしょうか?

このように、アプラスへの返済を長期間怠ると、会社に対しても支払いをしていないということがバレてしまう可能性があり、自分の社会的地位にも悪影響してしまう可能性があります。

まとめ

0120から始まる電話番号というとたしかにセールスが多いですが、アプラスと契約している人はアプラスからの電話の可能性も高いです。

特に支払いを延滞した場合の督促電話に関しては、電話に応対しないと法的措置を取られてしまう可能性があります。

電話を無視することがないよう、できればアプラスの電話番号をメモリーに入れておくか、「支払いに遅れている」という自覚がある場合には、0120の番号から電話がかかってきても電話に応対するようにしましょう。

また、返済に遅れた時や、あらかじめ返済に遅れてしまうことが分かっている時には自分からアプラスへ電話をかけて、「いつまでに返済できるのか」という具体的な期日を伝えるようにしましょう。

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