投資信託の選び方

「マイナス金利の時代だから投資信託を始めてみたい」という方が多いと思いますが、ぜひ、余裕資金でお始めになってください。投資信託の数は5900本を超えています。その中から、どうやって選んだら良いでしょうか?

投資信託を選ぶ時のポイント

投資信託を選ぶ時のポイントはいくつかあるのですが、本稿では、一般社団法人投資信託協会の「商品分類」を基に考えてみたいと思います。

図1と図2のような投資信託の目論見書(=パンフレット)の表紙を用いますが、もちろん、架空です。

図1および図2をご覧ください。
図12
多くの投資信託のパンフレットやホームページでは、表紙もしくはTOPページ、つまり目立ちやすい箇所に、一般社団法人投資信託協会の「商品分類」に基づき表示されています。

図1では『追加型/内外/株式』、
図2では『追加型/国内/債券』

と、それぞれ書かれています。順番に観ていきましょう。

追加型投資信託とは?

まず、図1および図2の両方にある『追加型』ですが、これは「追加購入が可能か否か」に基づいた区分です。

追加型・・・原則的に、投資信託が運用されている期間中いつでも購入できるもの

追加型の投資信託なら、まとまったお金を一度に「ドン」と投資するのではなく、何度かに分けて投資することができます。つまり、投資した後も、経済情勢を観ながら、家計と相談しながら、追加投資をすることができるのです。

例えば、投資信託に充てる予算が30万円あると仮定した場合、10万円ずつ、3回に分けて投資する、という具合です。

もちろん、1万円ずつ30回に分けて投資することもできますが、そういう場合には、「毎月1万円ずつ」といった積立投資がお薦めです。

どこに投資しているの?

続いて、図1では『内外』、図2では『国内』と書かれていますが、
これは「投資対象地域」による区分です。

国内・・・主たる投資収益が、実質的に国内の資産を源泉とするもの
内外・・・主たる投資収益が、実質的に国内及び海外の資産を源泉とするもの

「国内」でしたら、為替による直接の影響は心配ありませんが、同時に円安の時の「為替差益」を得るチャンスもありません。

「内外」ですと為替による直接の影響を被りますから、「為替差益」のチャンスもあれば、円高の時の「為替差損」の可能性もあります。

なので、「内外」の投資信託の場合ですと、日本だけに留まらず、海外のニュースなどにも関心を寄せておいた方が良いでしょう。まずは、そうした視点から選んでいくことになります。

投資対象資産って?

そして、最後に図1では『株式』、図2では『債券』と書かれていますが、これは「投資対象資産」による区分です。

株式・・・主たる投資収益が、実質的に株式を源泉とするもの
債券・・・主たる投資収益が、実質的に債券を源泉とするもの

投資対象資産とは、その投資信託に「パッケージ化されたもの」のことをいいます。

筆者は、よく、お客様に「投資信託とは株式や債券をワンパッケージにした詰め合わせ商品です。お菓子の詰め合わせを思い出してください」という説明をしています。

ここでは、債券と株式の違いについて、図3にまとめてみました。

図3 債券 株式
発行者 政府・自治体・企業 企業
満期 額面で償還される 満期は無い
保有期間中 決まった利息をもらえる 利益しだいで配当金(ゼロの時もある)
元本保証 無し 無し
値動き 債券価格に比べ、満期が無い分、株価の方が大きく動く
値動きの傾向 景気が下降気味の時に債券価格は上昇する 景気が上昇している時に株価は上昇する
破たんしたら 利息と額面の一部もしくは全部を受け取れない 多く場合、ゼロ

一方、株式の方は…。株式を発行しているのは企業で、政府や自治体は発行していません。

債券と同じように株式にも株価が変動する、という特徴がありますが、債券とは異なり満期がありませんので、債券の価格に比べると、株価の変動の幅は大きくなります。

また、株式を保有している間、配当金を受け取ることができますが、配当金は「利益の分け前」という性質のものなので、債券の利息とは異なり、利益が無ければ配当金もありませんし、配当金額も一定ではありません。

なお、株式を発行している企業が破たんをすれば、投資した金額は、たいてい戻ってきません。債券には、国債(=政府が発行)、地方債(=自治体が発行)、社債(=企業が発行)などがあります。

債券の特徴には満期(=償還)時には額面で償還される(=現金が戻ってくる)、債券を保有している間、決まった利息が受け取れる、そして、満期までの間、つまり保有している間、債券価格が変動する、の3点が挙げられます。

また、いずれも発行者が破たん等をすれば利息や投資額の全部または一部が受け取れなくなってしまいます。つまり、元本保証はありません。ここで話は変わりますが…投資信託にも元本保証はありません。

というのも、債権や株式と同じで、そもそも元本保証がないものをパッケージ化しているからです。

それぞれの特徴を踏まえ、安定的に増やしたい、ということであれば「債券」の投資信託、大きく増やしたい、ということであれば「株式」の投資信託ということになります。

また、債券と株式の比較のポイントとして「景気(=経済情勢)」が挙げられます。

景気が良い(=経済情勢が上向き)時は株価が上がる傾向ですし、景気が下降気味の時には債券価格が上昇します。

つまり、景気の変化に対して、債券価格と株価は「アイコの関係」です。ちなみに、筆者の経験では「債券の投資信託」を80%、「株式の投資信託」を20%の比率で持っていると、比較的、安定成長でしたね。

リーマンショックの時でも、大打撃を受けずに済みました。

プロに相談

多くの証券会社や銀行ではセミナーなどを行っています。「それって、販売が目的なんじゃないの?」…はい、そうした側面も否めません。投資信託協会や東京証券取引所等でもセミナーを行っています。

筆者もセミナー講師を勤めることもあれば、セミナーを受講することもあります。セミナーやインターネット等で情報を収集したら、プロに相談して、投資信託を一緒に選んでもらうのも良いでしょう。

まとめ

マイナス金利の時代だから「投資を始めてみたい」という方、いかがでしたでしょうか?繰り返しになりますが、投資は預金とは異なり、元本保証はありません。つまり、損をしてしまうこともあるということです。

投資信託は1万円から投資することができるので、まずは少額から投資を始めて「得した、損した」時の気持ちを経験してみることから始めてみましょう。

そして、その後、経済情勢を観ながら、家計と相談しながら、投資額を増やしてみては、いかがでしょうか?

※ 本文は、「投資信託の選び方」についてファイナンシャルプランナーとして活動する筆者の私見を述べています。

「投資信託を選ぶ」視点は、他にもあります。また、投資信託をお始めの時には、証券外務員から説明を受け、目論見書(=パンフレット)を理解し、納得の上で行ってください。

プロフィール画像2

ファイナンシャルプランナー
大泉 稔(おおいずみ みのる)

株式会社fpANSWER代表取締役、大泉稔1級FP技能士事務所主宰。
明星大学日本文化学部言語文化学科卒業。
市原刑務所法務教官兼看守部長、電鉄系タクシー会社事故係、社会保険庁中央年金相談室ねんきん電話相談員、独立系FP会社役員、保険代理店役員を経て、現在に至る。年間70件ほどの講師および専門誌や社内誌などの執筆などのコンサルティング業務の他、保険代理店業も行う。
http://cfpm.biz/
http://fp-answer.com/
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